サンエー、ダイセキS、赤阪鉄など

<6702> 富士通　17160　-790大幅続落。大和証券では投資判断を「1」から「2」に、目標株価も22300円から19700円に引き下げた。24年3月期以降の業績予想を下方修正している。24年3月期営業利益は4010億円から3750億円修正。コンサル強化やDXシフトの遅滞、通信キャリア向け需要停滞し光伝送装置の反動減は補完不足幅拡大、新光電工の減益幅見直しなどが下方修正の主因としている。目先の上昇余地は限定的とみている。

<9793> ダイセキ　3775　-305大幅続落。前日に23年2月期決算を発表、営業利益は127億円で前期比1.7％減となり、従来予想の136億円を下回り、一転減益での着地になった。24年2月期は131億円で同3.0％増の見通しだが、従来の23年2月期計画も下回る水準に。想定以上の業績伸び悩みがマイナス視されているほか、子会社のダイセキ環境ソリューション<1712>がスタンダード市場への区分変更を発表して大幅安となったことも嫌気。

<7732> トプコン　1777　+35大幅反発。三菱UFJモルガン・スタンレー証券では投資判断を「ニュートラル」から
「オーバーウェイト」に格上げ、目標株価も2090円から3470円に引き上げている。ポジショニングとアイケアの安定成長によって23年3月期以降の業績は安定成長し、最高益更新局面入りと評価している。決算発表時に公表予定の次期中期経営計画も株価上昇のカタリストになっていくと考えているもよう。

<7630> 壱番屋　5130　+195大幅反発で高値更新。前日に23年2月期の決算を発表している。営業利益は36.1億円で前期比26.5％増となり、3月27日に上方修正した水準での着地になっている。また、24年2月期は43億円で同19.0％増と連続2ケタ増益の見通しに。国内既存店売上高の順調な拡大を想定しているもよう。中期計画の数値目標であった60億円は下回っているものの、織り込み済みと捉えられているもよう。

<2659> サンエー　4335　+325大幅反発。前日に23年2月期の決算を発表、営業利益は112億円で前期比34.4％増となり、従来予想を10億円強上回る着地になっている。年間配当金も従来計画の60円から74円にまで引き上げている。また、24年2月期は117億円で同4.4％増益の見通しに。増益率は鈍化見通しだが、コスト増による収益停滞も想定されていたために、増収増益見通しが安心感につながる。前期の増配幅も想定以上とみられる。

<7545> 西松屋チェ　1623　+37大幅反発。前日に23年2月期の決算を発表。営業利益は109億円で前期比10.8％減となり、従来計画の113億円をやや下回った。一方、24年2月期は136億円で同24.4％増と大幅増益見通しに。PB商品の開発推進や品揃えの拡充などで売上や客層の拡大を図り、在庫管理の徹底による値下げの抑制などで利益率も確保していく方針。好業績見通しに加えて、22.9万株、3億円を上限とする自社株買い発表も支援に。

<6289> 技研製作所　2537　-167大幅続落。三菱UFJモルガン・スタンレー証券では投資判断を「バイ」から「ホールド」に、目標株価も4600円から2800円にまで引き下げた。国土強靭化ニーズの高まりなど事業機会は拡大方向だが、工事コスト上昇に伴う国内建設機械の需要減速、海外での需要獲得に備えた体制・仕組み作りなどの進捗を踏まえ、業績予想を下方修正。23年8月期営業利益は会社計画50億円に対して40億円、前期比13.3％減を予想。

<1712> ダイセキS　837　-71大幅続落。プライム市場からスタンダード市場へ市場区分を変更する選択申請を行うと発表している。首都圏における大型のインフラ整備案件の受注などが当面見込めないことを勘案、経過措置期間内に流通株式時価総額が基準に適合しないリスクを考慮してのもの。今後の需給への影響などを警戒する動きが先行。23年2月期の決算や中計の見直しなども発表、26年2月期営業利益は22年2月期水準を上回らないとみている。

<6634> ネクスグループ　167　+10大幅反発。前日に中期経営計画を発表。25年11月期における達成目標として、売上高25億円以上、営業利益率15％以上（3.75億円以上）、時価総額130億円以上などを掲げる。23年11月期見通しは売上高が14.7億円、営業利益1.5億円、現在の時価総額は51億円程度であり、それぞれ今後の急拡大を想定する形に。「暗号資産・ブロックチェーン」、「メタバース」に注力など成長分野への転換を進めていく。

<6022> 赤阪鉄　2160　+400ストップ高比例配分。ジャパンエンジンコーポレーション<6016>と「脱炭素社会の実現」に向け、アンモニア燃料及び水素燃料を含む次世代低炭素・脱炭素燃料を使用可能なUEエンジンの開発・普及に関する連携を強化する技術協定書を締結したと発表。
ジャパンエンジンは「UEエンジン」が23年度にも生産台数ベースで世界シェア10％を突破する見通しと伝わり、足元で株価が急騰していることから、関心がより高まった。 ＜ST＞