オンライン英会話レアジョブ、名古屋支社設立

中部地方の英語ニーズ増大に伴い、営業体制を強化～東京本社、大阪支社に次ぐ3拠点目～

オンライン英会話サービス事業を運営する株式会社レアジョブ（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：中村　岳、以下「レアジョブ」）は、「レアジョブ英会話」法人事業の拡大に伴い、名古屋支社を2017年4月3日に設立いたします。

■名古屋支社設立の背景
2016年4月に大阪支社を設立して以来、関西エリアを中心に地方企業からのニーズは引き続き強く、同支社での導入企業数は約1年で250社を超えました。なかでも、同支社がカバーする中部地方において、企業の英語ニーズは高まりを見せており、同支社の導入件数の約30％を占めています。この度、さらに中部地方の英語力向上に貢献すべく、名古屋支社の設立に至りました。

既にレアジョブ英会話を導入いただいてる業種の傾向としては、製造業が約60％で第一位、次いでサービス業が約14％、また直近では運輸業の割合も急速に増加しています。
なかでも、製造業では村田機械株式会社、運輸業では今年の4月より名港海運株式会社にご利用いただき、両社とも業務上での英語の必要性の高まりもあり、全社的にグローバルに活躍できる人材を増やしていく事を目的として、従業員の英語力向上に積極的に取り組まれています。

また、中部地方では、外国人労働者が製造業に就く割合が高く、その割合は全国平均約30％に対し、中部6県（愛知、三重、岐阜、静岡、石川、富山）では約50％～60％（※1）を占めるなど、外国人とのコミュニケーション力が求められています。また、技術職においても、昨今のグローバル化により海外エンジニアとのコミュニケーションを求められるケースが増加しており、英語力を高めるために英語研修を導入する企業が増えています。

今回、大株主である三井物産株式会社との連携を最大限に活かし、名古屋支社を設立することで、中部地方の法人事業を強化すると共に、英語習得ニーズを持たれている同地方企業のグローバル化を支援してまいります。

今後もレアジョブは、オンライン英会話サービスを首都圏や関西地方だけではなく日本全国へ広げていき、グローバル人材の育成ならびに日本の経済発展に貢献いたします。そして、サービスミッション「日本人1,000万人を英語が話せるようにする。」の達成を目指します。

■株式会社レアジョブ　名古屋支社概要



【株式会社レアジョブについて】
所在地： 東京都渋谷区神宮前6-27-8 京セラ原宿ビル2F
代表者： 代表取締役社長 中村 岳
URL ： http://www.rarejob.co.jp/
事業内容：
グループビジョン「Chances for everyone, everywhere.」に基づき、世界中のより多くの人々が国境や言語の壁を越えて活躍できる社会をめざし、「日本人1,000万人を英語が話せるようにする。」をサービスミッションに掲げ、マンツーマンオンライン英会話「レアジョブ英会話」を主たる事業として展開しております。「レアジョブ英会話」では、「安価・たくさん量を話せる・高品質」という強みを活かし、「英語を話せるようになるためのサービス」として、2014年6月に東証マザーズに上場し、50万人(※2)以上のユーザー、1,000社以上の法人企業、100校以上の教育機関への導入など多くの方へ提供し、国内No.1（※3）のオンライン英会話サービスへと成長しています。

■提供サービス
・個人向けオンライン英会話サービス「レアジョブ英会話」　https://www.rarejob.com/
・「レアジョブ英会話」法人向けサービス　https://www.rarejob.com/corporate/
・「レアジョブ英会話」教育機関向けサービス　https://www.rarejob.com/school/
・ブラジル版オンライン英会話サービス「ENPOWER」　https://www.enpower.com.br/
・レアジョブ英語学習アプリ「RareJob Apps」　http://apps.rarejob.com/?ref=fwd
・英語を手段にチャンスをつかむためのメディア「RareJob English Lab」　https://www.rarejob.com/englishlab/
・英語の価値を見つけるプロジェクト「WHY ENGLISH」　https://why.rarejob.co.jp/

※1経済産業省　中部経済のポイント2016より
（http://www.chubu.meti.go.jp/a51chosa/data/point-chubu-2016.pdf）
※2 ユーザー数は、当社の英語サービスすべてのユーザー数（オンライン英会話およびChatty）を記載
※3 MMD研究所「オンライン英会話の利用に関する調査」（2015.6.19）より