注目銘柄ダイジェスト（前場）:ベクター、アンビス、日東精工など

太平洋セメ<5233>:2696円（+111円）
大幅反発。リチウムイオン電池用正極材料の製造に参入すると報じられている。21年度に実証プラントを稼働して25年にも量産を開始する計画のようだ。価格が高騰しているレアメタルのコバルトなどを使わないタイプであるほか、充電速度も従来品の3-4倍に速まるとされている。データセンターの蓄電池向けなどに売り込むが、EV用電池の正極材向けも視野に入れるようだ。成長期待の高い分野であり、今後の展開力に期待が先行へ。


ホンダ<7267>:2970円（-82円）
大幅続落。大和証券では投資判断を「1」から「2」へ下げ、目標株価も3800円から3700円に引き下げている。コスト効率化などは期待以上に進展と評価しているが、電動化戦略への注目が高まる中で、構造改革後の「ホンダが目指す姿」や技術優位性が外部から見え難いと指摘。、今後示されてくるであろう成長戦略を見極めるまで、バリュエーション評価の上昇余地は限定的と考えているようだ。


東エレク<8035>:43300円（+420円）
反発。前日の米SOX指数は下落、寒波による半導体工場の稼働中断の動きなどを警戒視する見方もあって、利益確定売りが強まる形になったようだ。ただ、半導体製造装置最大手の米アプライド・マテリアルズが前日に決算を発表、売上高、EPSとも、第1四半期実績、第2四半期見通しがそれぞれ市場予想を上回る内容となり、時間外取引で買い先行の動きになっている。同社などの半導体製造装置関連のプラス材料につながる。


トヨタ紡織<3116>:1731円（+18円）
反発。トヨタ自動車による保有株の一部売却を確認したと発表している。同社では「プライム市場」への上場を目指しており、上場基準である流通株式比率の充足を図るために、これまでトヨタに対して売却を依頼していたようだ。今回のトヨタによる売却で上場基準を満たすことができるため、今後は大株主への株式売却を求める予定はないようだ。「プライム市場」への上場の可能性が高まったことで、買い安心感も強まる形のようだ。


日東精工<5957>:567円　カ　-
買い気配。京都府立医科大学・富山大学などと共同で開発に取り組んできた「医療用生体内溶解性高純度マグネシウム」の開発に成功したと発表している。世界初の技術として特許出願を行っているようだ。同社としては今後、この素材を用いた医療用インプラント製品の開発に本格的に着手していく計画。医療用現場での採用が進んでいくとの見方から、中長期的な業績寄与を期待する動きが先行している。


EAJ<6063>:960円（+40円）
大幅続伸。20年12月期の営業利益を前年同期比81.4％減の0.17億円と発表している。医療アシスタンス事業で海外旅行保険の付帯サービスなどが落ち込んだことが響いた。21年12月期予想は非開示だが、健康＆医療（ヘルスケア）事業を幅広く提供する企業への構造転換を目指すとしている。20年12月期は減益となったものの、新型コロナウイルスの感染収束への期待に加え、目先の悪材料は出尽くしたとの見方が優勢のようだ。


ベクター<2656>:441円（+80円）
ストップ高を付け、昨年来高値を連日で更新している。16日に月額固定料金が無料の電子署名サービス「みんなの電子署名」の提供を開始すると発表しており、これが引き続き買い材料視されているようだ。企業で導入が拡大しているテレワーク関連銘柄の一角として物色されているほか、行政がデジタル化に対応するため押印廃止を進めていることも買いを後押ししているようだ。


アンビス<7071>:6490円（-850円）
急反落。公募による新株発行（一般募集）150万株、株式売出し（引受人の買取引受け）68万1000株、オーバーアロットメントによる売出し31万9000株を実施すると発表している。一般募集による調達資金の約82.5億円は、医心館の新規開設に係る設備投資や借入金返済に充当する。18日現在の発行済株式総数（2252万2000株）に対する公募増資の比率は6.7％で、株式価値の希薄化懸念から売り優勢となっている。 ＜ST＞