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電通総研のニュース
電通総研、SAP BIプラットフォーム「BusinessSPECTRE」シリーズの新ソリューション「BusinessSPECTRE (クラウドDWH対応版)※1」を開発し、2025年1月より提供開始へ
- クラウドDWHの活用により、企業のビッグデータを一元管理し、多様なデータ分析を実現 -
テクノロジーで企業と社会の進化を実現する株式会社電通総研(本社:東京都港区、代表取締役社長:岩本 浩久、以下「電通総研」)は、「SAP ERP」を導入している企業を対象としたSAP BI※2プラットフォーム「BusinessSPECTRE(ビジネススペクトル)」シリーズの新ソリューション「BusinessSPECTRE(クラウドDWH※3対応版)」を開発し、2025年1月より提供を開始する予定です。
「BusinessSPECTRE」 は、「SAP ERP」に格納された大量データを抽出・解放し、他システムのデータと組み合わせることにより、経営分析や予算管理などの業務において、自由で高度な分析を実現するプラットフォームです。
今回、「BusinessSPECTRE」シリーズとして独自開発する「BusinessSPECTRE(クラウドDWH対応版)」は、企業が有する多様な業務システムのデータを一か所に集約・可視化したいというニーズに対応するため、その技術基盤として近年注目が高まるクラウドDWHを採用し、膨大で複雑なデータの長期保存と効率的なデータ分析を可能にする新ソリューションです。
電通総研は、「BusinessSPECTRE(クラウドDWH対応版)」を提供開始からの5年間で50社へ導入することを目指します。
「BusinessSPECTRE(クラウドDWH対応版)」活用イメージ
■ 背景
電通総研は、1995年よりSAP関連ソリューションの提供を開始し、「SAP ERP」の新規導入および利用ライフサイクルに合わせたバージョンアップ・アップグレード、BIシステム構築のプロジェクトなど、累計300以上のSAP関連プロジェクトへ携わった豊富な実績を有しています。
2024年8月から9月にかけて「SAP ERP」を導入している国内企業を対象に、独自のヒアリング調査を行った結果、売上高1,000億円以上の企業におけるクラウドDWHニーズが特に高く、「SAP ERP」のデータと他の企業データを統合・管理・分析できる拡張性の高い環境を求めていることが分かりました。
「BusinessSPECTRE(クラウドDWH対応版)」は、ヒアリング調査の結果と、「SAP ERP」からデータを解放し、他システムのデータと組み合わせた自由な分析を実現するという「BusinessSPECTRE」 のコンセプトに基づいて開発されます。
■ 「BusinessSPECTRE(クラウドDWH対応版)」の特長
1.「SAP ERP」および他システムで蓄積した企業のビッグデータを一元管理し、多様なデータ分析を実現
「SAP ERP」の複雑な業務データをはじめ、さまざまなシステムに蓄積された企業内のビッグデータを迅速に抽出し、クラウド環境において一元化するとともに、他システムのデータと組み合わせた多様で自由なデータ分析を実現します。
2. データ活用フローを簡易化し、スピーディな意思決定を支援
「SAP ERP」に蓄積されたデータをクラウドDWHへ連携し、さまざまなアプリケーションで活用できるアーキテクチャを採用しているため、データ活用のフローを簡易化し、経営や事業のスピーディな意思決定を支援します。
3. ノンプログラミングでSAPソリューションに蓄積されたデータ抽出が可能
「SAP ERP」の主要モジュールにおいて、活用頻度の高い標準テーブルのデータ抽出ロジックを事前にプリセットしていることにより、SAPソリューションのテーブル構造に関する高度な知識が無くても、ノンプログラミングでデータ抽出が可能です。
■ 提供開始
2025年1月(予定)
今後も電通総研は、「BusinessSPECTRE」シリーズをはじめとする自社ソリューションの開発を強化するとともに、「SAP ERP」利用企業の業務の高度化と、システム投資価値の最大化を支援します。
※1新ソリューションの正式名称は、現時点では未定です。
※2「Business Intelligence(ビジネス・インテリジェンス)」の略。企業の情報システムなどに蓄積される膨大な業務データを収集して分析し、その結果を可視化し、業務や経営の意思決定に活用する仕組み。
※3さまざまなシステムからデータを集めて整理するデータベースのこと。
<ご参考資料>
・「SAP ERP」向けBIプラットフォーム「BusinessSPECTRE」について
https://erp.dentsusoken.com/solution/sap-bi-businessspectre/
2024年7月30日
電通総研、マイクロソフトの「SAP on Azure」Specializationを取得し、中堅企業のクラウドERP「RISE with SAP」移行を加速へ
https://www.dentsusoken.com/news/topics/2024/0730.html
2023年12月5日
ISID、262社への独自調査を実施した『SAPユーザー企業意識調査結果2023年度版』を発行
https://www.dentsusoken.com/news/topics/2023/1205.html
■電通総研について https://www.dentsusoken.com
電通総研は、「HUMANOLOGY for the future~人とテクノロジーで、その先をつくる。~」という企業ビジョンの下、「システムインテグレーション」「コンサルティング」「シンクタンク」という3つの機能の連携により、企業・官庁・自治体や生活者を含めた「社会」全体と真摯に向き合い、課題の提言からテクノロジーによる解決までの循環を生み出し、より良い社会への進化を支援・実装することを目指しています。
テクノロジーや業界、企業、地域の枠を超えた「X Innovation(クロスイノベーション)」を推進し、これからも人とテクノロジーの力で未来を切り拓き、新しい価値を創出し続けます。
* 2024年1月1日、電通国際情報サービス(ISID)は、電通総研へ社名を変更しました。
* 本リリースに記載された会社名・商品名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。
テクノロジーで企業と社会の進化を実現する株式会社電通総研(本社:東京都港区、代表取締役社長:岩本 浩久、以下「電通総研」)は、「SAP ERP」を導入している企業を対象としたSAP BI※2プラットフォーム「BusinessSPECTRE(ビジネススペクトル)」シリーズの新ソリューション「BusinessSPECTRE(クラウドDWH※3対応版)」を開発し、2025年1月より提供を開始する予定です。
「BusinessSPECTRE」 は、「SAP ERP」に格納された大量データを抽出・解放し、他システムのデータと組み合わせることにより、経営分析や予算管理などの業務において、自由で高度な分析を実現するプラットフォームです。
今回、「BusinessSPECTRE」シリーズとして独自開発する「BusinessSPECTRE(クラウドDWH対応版)」は、企業が有する多様な業務システムのデータを一か所に集約・可視化したいというニーズに対応するため、その技術基盤として近年注目が高まるクラウドDWHを採用し、膨大で複雑なデータの長期保存と効率的なデータ分析を可能にする新ソリューションです。
電通総研は、「BusinessSPECTRE(クラウドDWH対応版)」を提供開始からの5年間で50社へ導入することを目指します。
「BusinessSPECTRE(クラウドDWH対応版)」活用イメージ
■ 背景
電通総研は、1995年よりSAP関連ソリューションの提供を開始し、「SAP ERP」の新規導入および利用ライフサイクルに合わせたバージョンアップ・アップグレード、BIシステム構築のプロジェクトなど、累計300以上のSAP関連プロジェクトへ携わった豊富な実績を有しています。
2024年8月から9月にかけて「SAP ERP」を導入している国内企業を対象に、独自のヒアリング調査を行った結果、売上高1,000億円以上の企業におけるクラウドDWHニーズが特に高く、「SAP ERP」のデータと他の企業データを統合・管理・分析できる拡張性の高い環境を求めていることが分かりました。
「BusinessSPECTRE(クラウドDWH対応版)」は、ヒアリング調査の結果と、「SAP ERP」からデータを解放し、他システムのデータと組み合わせた自由な分析を実現するという「BusinessSPECTRE」 のコンセプトに基づいて開発されます。
■ 「BusinessSPECTRE(クラウドDWH対応版)」の特長
1.「SAP ERP」および他システムで蓄積した企業のビッグデータを一元管理し、多様なデータ分析を実現
「SAP ERP」の複雑な業務データをはじめ、さまざまなシステムに蓄積された企業内のビッグデータを迅速に抽出し、クラウド環境において一元化するとともに、他システムのデータと組み合わせた多様で自由なデータ分析を実現します。
2. データ活用フローを簡易化し、スピーディな意思決定を支援
「SAP ERP」に蓄積されたデータをクラウドDWHへ連携し、さまざまなアプリケーションで活用できるアーキテクチャを採用しているため、データ活用のフローを簡易化し、経営や事業のスピーディな意思決定を支援します。
3. ノンプログラミングでSAPソリューションに蓄積されたデータ抽出が可能
「SAP ERP」の主要モジュールにおいて、活用頻度の高い標準テーブルのデータ抽出ロジックを事前にプリセットしていることにより、SAPソリューションのテーブル構造に関する高度な知識が無くても、ノンプログラミングでデータ抽出が可能です。
■ 提供開始
2025年1月(予定)
今後も電通総研は、「BusinessSPECTRE」シリーズをはじめとする自社ソリューションの開発を強化するとともに、「SAP ERP」利用企業の業務の高度化と、システム投資価値の最大化を支援します。
※1新ソリューションの正式名称は、現時点では未定です。
※2「Business Intelligence(ビジネス・インテリジェンス)」の略。企業の情報システムなどに蓄積される膨大な業務データを収集して分析し、その結果を可視化し、業務や経営の意思決定に活用する仕組み。
※3さまざまなシステムからデータを集めて整理するデータベースのこと。
<ご参考資料>
・「SAP ERP」向けBIプラットフォーム「BusinessSPECTRE」について
https://erp.dentsusoken.com/solution/sap-bi-businessspectre/
2024年7月30日
電通総研、マイクロソフトの「SAP on Azure」Specializationを取得し、中堅企業のクラウドERP「RISE with SAP」移行を加速へ
https://www.dentsusoken.com/news/topics/2024/0730.html
2023年12月5日
ISID、262社への独自調査を実施した『SAPユーザー企業意識調査結果2023年度版』を発行
https://www.dentsusoken.com/news/topics/2023/1205.html
■電通総研について https://www.dentsusoken.com
電通総研は、「HUMANOLOGY for the future~人とテクノロジーで、その先をつくる。~」という企業ビジョンの下、「システムインテグレーション」「コンサルティング」「シンクタンク」という3つの機能の連携により、企業・官庁・自治体や生活者を含めた「社会」全体と真摯に向き合い、課題の提言からテクノロジーによる解決までの循環を生み出し、より良い社会への進化を支援・実装することを目指しています。
テクノロジーや業界、企業、地域の枠を超えた「X Innovation(クロスイノベーション)」を推進し、これからも人とテクノロジーの力で未来を切り拓き、新しい価値を創出し続けます。
* 2024年1月1日、電通国際情報サービス(ISID)は、電通総研へ社名を変更しました。
* 本リリースに記載された会社名・商品名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。
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