オリンピック無観客での開催となることを受け、テレビ朝日が筆頭株主であり、デジタル映像の制作・編集、CM制作、映像機材レンタルを手掛ける同社には世界各国への発信ニーズから特需を見込む。
先送りとなっているテレビ朝日との本格的な協業についても再検討される可能性を視野に入れる。最悪期を脱して配当も維持されていることから今回を機に上値取りへの転換に期待。