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積水化学工業

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株価(11/28)

2,411.0
+29.0(+1.21%)

積水化学工業の個人投資家の売買予想

買い予想

自社株買い

予想株価

1,500
現在株価との差
-911.0
登録時株価

1,168.0円

獲得ポイント

+302.37pt.

収益率

+106.42%

期間

中期投資 (数週間~数ヶ月単位で売り買い)

理由

業績(会社計画の修正発表を含む)

11/18
PER PBR 利回り 信用倍率
14.8倍 1.56倍 1.83% 0.88倍

1,420円  +27 (+1.9%)   

 17日、発行済み株式数(自社株を除く)の1.56%にあたる800万株を上限に、18日朝の東証の自己株式立会外買付取引「ToSTNet-3」で自社株買い(買い付け価格は17日終値1393円)を実施すると発表したことが買い手掛かり。需給改善や株式価値の向上といった株主還元が好感されたほか、株価浮揚策としてもポジティブに受け止められた。


11/17
PER PBR 利回り 信用倍率
14.5倍 1.53倍 1.87% 0.88倍

1,393円 前日比 -60 (-4.13%)

発行済み株式数(自社株を除く)の1.56%にあたる800万株を上限に、18日朝の東証の自己株式立会外買付取引「ToSTNet-3」で自社株買い(買い付け価格は17日終値1393円)を実施する。


10/30 年初来高値更新 1325円
PER PBR 利回り 信用倍率
13.6倍 1.43倍 2.00% 2.06倍

1,299円 前日比 +53 (+4.25%)

今期経常を5%上方修正・最高益予想を上乗せ、配当も2円増額

 10月30日後場(13:30)に決算を発表。15年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結経常利益は前年同期比17.6%増の458億円に伸びた。
 併せて、通期の同利益を従来予想の850億円→890億円(前期は833億円)に4.7%上方修正し、増益率が2.0%増→6.8%増に拡大し、従来の3期連続での過去最高益予想をさらに上乗せした。
 業績好調に伴い、今期の年間配当を従来計画の24円→26円(前期は23円)に増額修正した。
 直近3ヵ月の実績である7-9月期(2Q)の連結経常利益は前年同期比13.5%増の299億円に伸びたが、売上営業利益率は前年同期の9.5%→8.9%に悪化した。



10/7
PER PBR 利回り 信用倍率
14.4倍 1.44倍 1.93% 3.20倍

1,245円  +1 (+0.1%)   

 日経新聞が7日付で、「積水化学工業は下水の温熱を回収して、周辺施設の空調の熱源に利用するシステムを開発した」と報じたことが買い材料視された。報道によると「年間を通じてほぼ一定の下水の水温と、外気との温度差を熱エネルギーに転用する」という。実証実験では4階建てビルの電力コストを最大4割削減できたとおり、社会インフラの新技術による収益への寄与に期待した買いが向かった。


9/11
PER PBR 利回り 信用倍率
14.5倍 1.44倍 1.92% 2.18倍

1,250円 前日比 -1 (-0.08%)

レーティング【最上位を継続+目標株価を増額】
積水化    日興    強気    1330→1370   9/11


8/27
PER PBR 利回り 信用倍率
14.4倍 1.44倍 1.92% 2.25倍

1,247円  +11 (+0.9%)  

 27日付の朝刊で「大阪市とベトナムで下水管修繕」と一部報じられたことが買い材料視された。


7/30
PER PBR 利回り 信用倍率
14.4倍 1.44倍 1.92% 3.19倍

1,248円 前日比 +42 (+3.48%)

上期経常を一転6%増益に上方修正・最高益更新へ

 7月30日後場(13:30)に決算を発表。15年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常利益は前年同期比26.3%増の158億円に伸びた。
 併せて、4-9月期(上期)の同利益を従来予想の385億円→415億円(前年同期は389億円)に7.8%上方修正し、一転して6.4%増益を見込み、2期連続で上期の過去最高益を更新する見通しとなった。
 なお、通期の経常利益は従来予想の850億円(前期は833億円)を据え置いた。
 直近3ヵ月の実績である4-6月期(1Q)の売上営業利益率は前年同期の4.1%→6.2%に改善した。


7/7
PER 14.3倍
PBR 1.44倍
利回り 1.94%
信用倍率 5.39倍

1,238円  +24 (+2.0%)  

 日経新聞が5日付で「積水化学工業は配水管など老朽化したインフラの更新需要に備え、人材育成を急ぐ」と報じたことが買い材料視された。報道によると「滋賀栗東工場(滋賀県栗東市)内に今春設立した『学校』を使い、『土木施工管理技士』などインフラ関連の国家資格を持つ社員数を2016年までに現在の100人から3倍の300人に引き上げる」という。今後、下水管の置き換え工事需要の高まりが期待されているだけに、早期の人材育成を評価する買いが向かった。

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