前日に「買われた株！」総ザライ (1) ―本日につながる期待株は？―

■シンニッタン <6319> 　287円　(+80円、+38.7％) ストップ高

　シンニッタン <6319> [東証Ｓ]がストップ高。同社は前週末2月28日の取引終了後、スパークス・グループ <8739> [東証Ｐ]が運営する日本モノづくり未来ファンドを通じ株式取得を目的に設立されたＡＲＴＳ－３が、シンニッタンに対し株式公開買い付け（TOB）を実施すると発表した。買付価格は1株403円で、完全子会社化を目的とする。シンニッタンの株価はTOB価格にサヤ寄せする流れとなった。買付予定数の下限は2483万2400株（所有割合66.67％）で、上限は設定しない。TOBが成立した場合、所定の手続きを経て、シンニッタンは上場廃止となる見込み。買付期間は3月3日から4月14日まで。スパークスはシンニッタンの鍛造事業や建機事業、物流事業における利益率の改善などを図り、企業価値の向上に向けた支援を進める方針。また、東プレ <5975> [東証Ｐ]や日本製鉄 <5401> [東証Ｐ]と日鉄物産、日本パーカライジング <4095> [東証Ｐ]との間でTOBへの応募契約を締結した。シンニッタンはTOBに賛同の意見を表明している。東京証券取引所は2月28日付で、シンニッタンを監理銘柄（確認中）に指定している。

■イオンモール <8905> 　2,443円　(+410円、+20.2％)

　東証プライムの上昇率4位。イオンモール <8905> [東証Ｐ]が続急騰。親会社のイオン <8267> [東証Ｐ]が株式交換で完全子会社化すると発表したことが買い材料視された。25年7月に株式交換を予定する。

■サンケン <6707> 　6,813円　(+1,000円、+17.2％) ストップ高

　東証プライムの上昇率5位。サンケン電気 <6707> [東証Ｐ]がストップ高。米ブルームバーグ通信が3日、半導体デバイス開発を手掛けるアレグロ・マイクロシステムズ の買収に、同業のオン・セミコンダクター が関心を示していると報じた。アレグロ・マイクロシステムズの筆頭株主はサンケンであると記事のなかで触れており、報道を材料視した買いがサンケンに集まったようだ。記事によると、オン・セミは数ヵ月前からアドバイザーとともにアレグロ買収に向けて取り組んでいるという。

■イオンディラ <9787> 　5,390円　(+705円、+15.1％) ストップ高

　東証プライムの上昇率6位。イオンディライト <9787> [東証Ｐ]がストップ高。親会社のイオン <8267> [東証Ｐ]が前週末2月28日取引終了後、イオンディラの完全子会社化を目指してTOBを実施すると発表。TOB価格を1株5400円としており、これにサヤ寄せする格好となっている。買い付け予定数は2025万2536株（下限429万7400株、上限設定なし）、買い付け期間は3月3日から4月24日まで。TOB成立後にイオンディラ株は上場廃止となる予定で、これを受けて東京証券取引所は28日付で同社株を監理銘柄（確認中）に指定した。あわせて、イオンは傘下のイオンモール <8905> [東証Ｐ]を完全子会社化する方針も明らかにした。イオンモールとの間で株式交換による完全子会社化の協議開始に向けて基本合意書を締結したという。7月をメドに実施する予定で、株式交換比率は協議の上決定するとしている。

■海帆 <3133> 　1,147円　(+150円、+15.1％) ストップ高

　海帆 <3133> [東証Ｇ]がストップ高。前週末2月28日取引終了後、海外で再生可能エネルギー事業を手掛けるＮＥＰＡＬ　ＨＹＤＲＯ　ＰＯＷＥＲ　ＨＯＬＤＩＮＧＳ（東京都港区）を株式交換により完全子会社化すると発表した。ネパールでの水力発電事業における参画機会を確保する狙いがある。これが買い材料視された。

■ナガイレーベ <7447> 　1,924円　(+199円、+11.5％)

　東証プライムの上昇率9位。ナガイレーベン <7447> [東証Ｐ]が急反騰。2月28日の取引終了後に自社株買いを実施すると発表したことが好感された。上限を60万株（発行済み株数の1.94％）、または10億円としており、取得期間は3月3日から5月31日まで。今後の経営環境の変化に対応した機動的な資本政策の遂行のために取得する。

■愛時計 <7723> 　2,004円　(+204円、+11.3％)

　東証プライムの上昇率10位。愛知時計電機 <7723> [東証Ｐ]が急反騰。2月28日取引終了後、25年3月期通期の連結業績予想と期末配当計画を引き上げたことが好感されたようだ。売上高の見通しは従来の530億5000万円から541億円（前期比5.6％増）、営業利益の見通しは36億円から37億円（同2.3％増）にそれぞれ上方修正。国内市場を中心に需要が堅調なほか、水道官需市場の入札価格に上昇がみられることが主な要因だとしている。また、期末配当を従来計画比5円増額の40円とすることも発表。これにより、中間配当35円をあわせた年間配当は75円（前期は64円）となる。

■マネックスＧ <8698> 　807円　(+55円、+7.3％)

　マネックスグループ <8698> [東証Ｐ]やセレス <3696> [東証Ｐ]、メタプラネット <3350> [東証Ｓ]、リミックスポイント <3825> [東証Ｓ]といった一連の仮想通貨（暗号資産）関連株が軒並み高。トランプ米大統領が2日、仮想通貨の戦略備蓄を進める方針を示したことが伝わった。備蓄対象となる通貨としてビットコインやイーサリアム、リップルなどを挙げたという。これを受け、直近まで調整色を強めていた仮想通貨相場は急速に切り返しており、株式市場でも同じく調整気味だった関連銘柄を買い戻す動きが出たようだ。

■リクルート <6098> 　9,410円　(+610円、+6.9％)

　リクルートホールディングス <6098> [東証Ｐ]が急反発。2月28日の取引終了後、上限を5200万株（発行済み株数の3.51％）、または4500億円とする自社株買いを実施すると発表したことが好感された。取得期間は3月3日から12月23日までで、うち1500万株（発行済み株数の1.01％）を上限に東京証券取引所の自己株式立会外買付取引（ToSTNeT-3）により取得するとしている。

■三菱重 <7011> 　2,121円　(+134円、+6.7％)

　三菱重工業 <7011> [東証Ｐ]やＩＨＩ <7013> [東証Ｐ]が大幅高。川崎重工業 <7012> [東証Ｐ]や日本製鋼所 <5631> [東証Ｐ]、豊和工業 <6203> [東証Ｓ]など防衛関連株が堅調に推移。トランプ米大統領とウクライナのゼレンスキー大統領が前週末2月28日に行った首脳会談は、メディアの前で激しい口論が繰り広げられて、最終的に決裂した。米国側はウクライナを突き放す一方、欧州側はウクライナへの協力姿勢を鮮明にし、国防費の増額に動き出した。トランプ流の外交交渉で世界的に和平が進むとの期待が後退し、地政学リスクの高まりが現実として意識されるなか、株式市場では防衛関連株への物色意欲が高まったようだ。

■洋缶ＨＤ <5901> 　2,513.5円　(+157.5円、+6.7％)

　東洋製罐グループホールディングス <5901> [東証Ｐ]が3日続急伸。前週末2月28日の取引終了後、取得総数1600万株（自己株式を除く発行済み株式総数の9.9％）、取得総額300億円を上限とする自社株買いの実施を発表。これを材料視した買いが入ったようだ。取得期間は3月3日から2026年2月27日まで。また、25年3月7日に自己株式1270万株を消却する。あわせて同社はグループの東洋製罐が保有するミャンマー法人の株式を、大塚ホールディングス <4578> [東証Ｐ]傘下の大塚製薬に全て売却すると発表。また、北米での子会社からの配当金の減少などを理由に、25年3月期単体の売上高と経常・最終利益予想の引き下げを発表した。連結業績予想は据え置いた。

■第一三共 <4568> 　3,665円　(+218円、+6.3％)

　第一三共 <4568> [東証Ｐ]が3日ぶり急反発。3日、欧州医薬品庁（EMA）の医薬品委員会から、「エンハーツ」について、乳がん患者への治療薬として承認を推奨する肯定的な見解が示されたと発表。これを材料視した買いが株価を押し上げたようだ。今回の同委員会の承認勧告を受け、今後、欧州連合（EU）委員会で医薬品の製造販売を承認する欧州委員会（EC）において審議され、承認可否は数ヵ月以内に決定される見込みという。第一三共はアストラゼネカ とともにエンハーツの共同開発を進めてきた。

■大気社 <1979> 　4,620円　(+245円、+5.6％)

　大気社 <1979> [東証Ｐ]が4日ぶり急反発。ＳＭＢＣ日興証券が前週末2月28日、大気社の投資評価を「2」から最上位の「1」に引き上げた。目標株価は5450円から5550円に増額修正している。完成工事総利益率が向上し、従来の想定よりも事業環境は良好と評価したうえで、26年3月期を初年度とする新中期経営計画では株主還元の充実が期待されると指摘。新中計ではROE（自己資本利益率）の目標とともに、DOE（株主資本配当率）の目標も引き上げられる可能性があるとの見方を示した。同証券は大気社の26年3月期純利益予想をこれまでの118億円から120億円に増額している。

■化工機 <6331> 　3,880円　(+205円、+5.6％)

　三菱化工機 <6331> [東証Ｐ]が急反発。2月28日の取引終了後、3月31日を基準日として1株を3株に株式分割すると発表したことが好感された。株式の流動性の向上を図るとともに、投資単位当たりの金額を引き下げ投資家により投資しやすい環境を整えることで、投資家層の拡大を図ることが目的という。

■ワールド <3612> 　2,467円　(+129円、+5.5％)

　ワールド <3612> [東証Ｐ]が3日ぶり急反発。婦人服の縫製加工を手掛けるＴＳＩソーイングの全株式をＴＳＩホールディングス <3608> [東証Ｐ]から取得し子会社化すると発表したことが買い材料視された。

※3日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース