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農業総合研究所のニュース
「持続可能な農産業を実現し、生活者を豊かにする」をビジョンに掲げ、全国の都市部を中心としたスーパーマーケットで「農家の直売所」を運営する株式会社農業総合研究所(本社:和歌山県和歌山市、代表取締役社長:堀内寛、以下「農総研」)と無添加調理※で商品作りを進めている石井食品株式会社(本社:千葉県船橋市、代表取締役社長執行役員:石井智康、以下、「石井食品」)は、2021年5月~7月の期間にトライアルで販売した「美瑛で育った 本山さんのたまねぎと塩だけで作ったスープ」を、ご好評につき2021年10月18日から本格的に販売を開始いたします。原材料はたまねぎと塩だけ。厳選したたまねぎを使用した無添加スープなので数量と期間を限定しての販売になります。
※石井食品での製造過程においては食品添加物を使用しておりません。
石井食品の無添加調理によって、たまねぎ本来の甘みとうまみがギュッとつまったスープが出来ました。和食にも洋食にも合うシンプルな味付けなので、手軽なスープとしてはもちろん、さまざまなアレンジ料理も楽しめます。ゴロっと入ったたまねぎの食感も楽しめます!
■商品概要
(1) 商品:スープ(1袋150g)
(2) 原料原産地:北海道美瑛町(玉ねぎ)
(3) 販売者:株式会社農業総合研究所
(4) 製造所:石井食品株式会社 八千代工場
(5) 発売日:2021年10月18日(月)~
(6) 販売期間:2022年2月頃までの期間限定になります
(7) 販売店:「農家の直売所 JRE MALL」店↓(JR東日本グループが運営するECサイト)
https://www.jreastmall.com/shop/c/cB4/
■会社概要
石井食品株式会社
1946 年千葉県船橋市にて佃煮製造を開始し、真空包装品・煮豆小袋を発売。その後1970年には業界初の調理済みハンバーグ 『チキンハンバーグ』を発売。1974 年には 『イシイのおべんとクン ミートボール』でおなじみの「ミートボール」を発売。素材本来の美味しさを最大限に引き出すため、「無添加調理」に取り組んでおり、味や色そして食感など素材のもつ本来の力を生かす調理と技術・本物の美味しさの追究を行っています。
株式会社 農業総合研究所 JPX 証券コード3541
農総研は、「持続可能な農産業を実現し、生活者を豊かにする」をビジョンに掲げ、日本及び世界から農業が無くならない仕組みを構築することを目的とした産直流通のリーディングカンパニーです。全国約9,800名の生産者と都市部を中心とした約1,800店舗の小売店をITでダイレクトに繋ぎ、情報・物流・決済のプラットフォームを構築することにより、これまでになかった新しい農産物流通システムを展開しています。
農総研は、2021年6月に農業ベンチャー初の上場(東証マザーズ)から5年の節目を迎えました。上場5年で流通総額が約2倍、「農家の直売所」の店舗数が約2.5倍、登録生産者数が約1.7倍までに成長いたしました。産直流通のリーディングカンパニーとして、青果類流通の新しい社会インフラとして、次なる5年を見据えた積極的な事業展開と投資を実施してまいります。
以上
石井食品の無添加調理によって、たまねぎ本来の甘みとうまみがギュッとつまったスープが出来ました。和食にも洋食にも合うシンプルな味付けなので、手軽なスープとしてはもちろん、さまざまなアレンジ料理も楽しめます。ゴロっと入ったたまねぎの食感も楽しめます!
■商品概要
(1) 商品:スープ(1袋150g)
(2) 原料原産地:北海道美瑛町(玉ねぎ)
(3) 販売者:株式会社農業総合研究所
(4) 製造所:石井食品株式会社 八千代工場
(5) 発売日:2021年10月18日(月)~
(6) 販売期間:2022年2月頃までの期間限定になります
(7) 販売店:「農家の直売所 JRE MALL」店↓(JR東日本グループが運営するECサイト)
https://www.jreastmall.com/shop/c/cB4/
■会社概要
石井食品株式会社
1946 年千葉県船橋市にて佃煮製造を開始し、真空包装品・煮豆小袋を発売。その後1970年には業界初の調理済みハンバーグ 『チキンハンバーグ』を発売。1974 年には 『イシイのおべんとクン ミートボール』でおなじみの「ミートボール」を発売。素材本来の美味しさを最大限に引き出すため、「無添加調理」に取り組んでおり、味や色そして食感など素材のもつ本来の力を生かす調理と技術・本物の美味しさの追究を行っています。
株式会社 農業総合研究所 JPX 証券コード3541
農総研は、「持続可能な農産業を実現し、生活者を豊かにする」をビジョンに掲げ、日本及び世界から農業が無くならない仕組みを構築することを目的とした産直流通のリーディングカンパニーです。全国約9,800名の生産者と都市部を中心とした約1,800店舗の小売店をITでダイレクトに繋ぎ、情報・物流・決済のプラットフォームを構築することにより、これまでになかった新しい農産物流通システムを展開しています。
農総研は、2021年6月に農業ベンチャー初の上場(東証マザーズ)から5年の節目を迎えました。上場5年で流通総額が約2倍、「農家の直売所」の店舗数が約2.5倍、登録生産者数が約1.7倍までに成長いたしました。産直流通のリーディングカンパニーとして、青果類流通の新しい社会インフラとして、次なる5年を見据えた積極的な事業展開と投資を実施してまいります。
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