DDHD Research Memo（9）：2020年2月期は大幅な増収増益により過去最高益を更新する見通し

■業績見通し

新連結中期経営計画の初年度となる2020年2月期の業績予想についてDDホールディングス<3073>は、売上高を前期比13.3%増の57,730百万円、営業利益を同10.6%増の2,340百万円、経常利益を同5.3%増の2,350百万円、親会社株主に帰属する当期純利益を同7.8%増の1,170百万円と4期連続の増収増益（親会社株主に帰属する当期純利益）を目論むとともに、各段階利益において過去最高益を更新する見通しである。

売上高は、エスエルディーの連結効果や前期出店分（19店舗）の通年寄与、新規出店26店舗（国内25、海外1）が増収要因となる。また、既存店売上高についても、飲食事業を前期比100.8%、アミューズメント事業を前期比102.0%と堅調な伸びを見込む。

利益面では、ビール等の仕入額の上昇による売上原価率及び人件費の高止まりのほか、新規出店費用の増加（前期比7店舗増）が見込まれるものの、増収効果や収益性向上に向けた施策等により、営業利益率は4.1%（前期は4.2%）と横ばいを確保する想定となっている。

弊社では、エスエルディーの連結効果（年間の実績ベースで約50億円）がフルに上乗せされるほか、新規出店計画や既存店売上高の前提にも無理がないことから、売上高予想の達成は十分に可能であると判断している。一方、営業利益（率）予想については、売上原価率の高止まりはある程度想定されるものの、2019年2月期第4四半期において改善が図られてきたことや、ウェディング事業の損益改善（2020年2月期中の単月収益化）にも期待がもてることから保守的な水準とみている。もっとも、最大の注目点は、高収益体質への転換に向けた道筋にある。すなわち、2020年2月期は「検証フェーズ」として位置付けられていることから、今後の利益率向上に向けた各施策（低収益店舗の改善やグループシナジーの追求、ウェディング事業の黒字化など）がどのようなペースでどのくらいの効果を生み出すのか、具体的なフィービジリティ（実行可能性）を何らかの実績（KPI）で示すことが重要なテーマと言えるだろう。特に、これまで先行費用が重荷となってきたウェディング事業の単月黒字化の実現は、2021年2月期以降の利益率向上に向けてメルクマールとなる可能性が高い。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　柴田郁夫）

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