前日に「買われた株！」総ザライ ―本日につながる期待株は？―

■ジェリビンズ <3070> 　117円　(+30円、+34.5％) ストップ高

　ジェリービーンズグループ <3070> [東証Ｇ]がストップ高。26日寄り前、26年1月期の通期業績予想を修正した。売上高予想を前回予想の25億円から30億円（前期比3.6倍）、営業損益予想を8900万円の赤字から2億円の黒字（前期は5億1900万円の赤字）、最終損益予想を2億600万円の赤字から1億4400万円の黒字（同5億1900万円の赤字）とした。最終損益が赤字予想から一転、16年1月期以来となる10期ぶりの黒字の見通しになっており、材料視した買いが集まった。子会社Ｇｏｌｄ　Ｓｔａｒが12月に発売した新商品「3Dフルーツアイス」が想定を上回る売れ行きとなっている。加えて、スポーツ事業で越谷レイクタウン店を開業したほか、リカバリーウエアブランド「ジェリービーンズスタイル」の商品の販売開始が順調に進んでいる。また、婦人靴の実店舗からの撤退を進めたことで不採算店舗に関する固定費が削減され、収益構造が改善している。

■東邦鉛 <5707> 　1,904円　(+174円、+10.1％)

　東証プライムの上昇率2位。東邦亜鉛 <5707> [東証Ｐ]が続急騰。同社は鉛及び銀製錬の大手で、足もとで銀市況が急騰していたことが材料視された。23日のニューヨーク先物市場で銀価格は3月限が23日に初めて1トロイオンス＝100ドル台に上昇。26日の時間外取引では一時109ドル近辺まで一段と値を上げた。この銀価格の急伸を受け東邦鉛への買い人気が膨らんだ。

■ＩＤＯＭ <7599> 　1,504円　(+134円、+9.8％)

　東証プライムの上昇率3位。ＩＤＯＭ <7599> [東証Ｐ]が3日続急伸。前週末23日の取引終了後に、26年2月末時点の株主から株主優待制度を導入すると発表したことが好感された。毎年2月末及び8月末時点で100株以上を1年以上保有する株主を対象に保有株数500株未満でデジタルギフト2500円（年5000円）、500株以上1000株未満で同1万3500円（同2万7000円）、1000株以上で同3万円（同6万円）を贈呈する。なお、初回基準日の26年2月末及び26年8月末については継続保有期間の制限を設けず、100株以上保有する全株主を対象とする。

■ステラファ <4888> 　258円　(+17円、+7.1％)

　ステラファーマ <4888> [東証Ｇ]が3日続急伸。同社は26日、医師主導治験として実施された再発高悪性度髄膜腫を対象としたBNCT（ホウ素中性子捕捉療法）の第2相ランダム化比較試験の結果について、国際的な学術雑誌「Neuro-Oncology」に掲載されたと発表。これを材料視した買いが入ったようだ。Neuro-Oncologyは米国や日本、欧州の脳腫瘍学会の公式誌。昨年5月30日から6月3日まで米イリノイ州で開催された学会においてポスターセッションで発表された試験結果に関し、その詳細が論文で公開された。主要評価項目である無増悪生存期間は、治験治療群で14.4ヵ月、比較対照群は1.4ヵ月となり、統計学的に有意な差が認められた。ステラファは試験結果に基づき、今期中の効能・効果の追加に関する一部変更申請の準備を進めているという。

■神戸物産 <3038> 　3,932円　(+237円、+6.4％)

　東証プライムの上昇率6位。神戸物産 <3038> [東証Ｐ]が急反発。外国為替市場では前週末23日夕方以降、26日早朝にかけて1ドル＝159円台前半から一時154円台前半へと、およそ5円幅の急速なドル安・円高が進行した。米当局によるレートチェック観測や日米協調介入の警戒感から、円を買い戻す動きが加速。25日に高市早苗首相がテレビ番組で、「投機的な動きや非常に異常な動きには、日本政府として打つべき手はしっかりと打っていく」と述べたことも、介入の思惑を一段と広げる方向に作用したようだ。これらを背景に株式市場では円高メリット株への物色意欲が高まった。セリア <2782> [東証Ｓ]やワークマン <7564> [東証Ｓ]も高かった。

■サンケイＲＥ <2972> 　133,300円　(+8,000円、+6.4％)

　サンケイリアルエステート投資法人 <2972> [東証Ｒ]が3日続急伸。旧村上ファンド系の投資会社シティインデックスイレブンス（東京都渋谷区）が23日付で関東財務局に提出した大量保有報告書で、サンケイＲＥの投資口を7.36％（共同保有分を含む）取得したことが判明した。保有目的は「投資及び状況に応じて経営陣への助言、重要提案行為等を行うこと」としている。報告義務発生日は1月16日。これを受けて思惑的な買いが入った。サンケイＲＥを巡っては、トーセイ <8923> [東証Ｐ]が1口12万5000円でTOBを実施中だ。買い付け期限は2月19日まで。

■Ｔホライゾン <6629> 　1,261円　(+72円、+6.1％) 一時ストップ高

　テクノホライゾン <6629> [東証Ｓ]が3日続急伸、一時ストップ高となった。前週末23日取引終了後、26年3月期連結業績予想について営業利益を12億円から15億円（前期比4.0倍）へ上方修正すると発表した。配当予想も13円から20円（前期12円）に引き上げた。これが好感された。GIGAスクール構想第2期の開始によって既存機器の更新需要が高まり、電子黒板や書画カメラなどICT機器の販売が想定以上に推移したため。なお、売上高予想については530億円から510億円（同0.7％増）へ下方修正した。中国経済の減速や設備投資意欲の回復遅れを受け、ロボティクス事業の需要が低調に推移している影響を織り込んだ。

■ノースサンド <446A> 　1,643円　(+93円、+6.0％)

　ノースサンド <446A> [東証Ｇ]が続急伸。前週末23日の取引終了後、26年1月期の単独業績予想について、売上高を250億600万円から260億6900万円（前期比58.8％増）へ、営業利益を48億7400万円から53億5600万円（同93.1％増）へ、純利益を34億7400万円から36億8600万円（同86.7％増）へ上方修正しており、これを好感した買いが入った。好調な採用活動や高い定着率の維持によりコンサルタント数が順調に増加しているほか、既存・新規案件の堅調な拡大により稼働率が引き続き高水準で推移していることが要因。また、顧客企業との関係強化により平均単価も上昇しているという。

■ヒガシＨＤ <9029> 　2,126円　(+96円、+4.7％)

　ヒガシホールディングス <9029> [東証Ｓ]が大幅反発。前週末23日の取引終了後、26年3月期第3四半期累計（4-12月）の連結決算を発表した。売上高が424億7300万円（前年同期比22.4％増）、営業利益が30億9200万円（同58.0％増）だったとしており、好業績を評価した買いが集まった。24年8月に開設した大手EC向けの3PLセンター「川西ロジスティクスセンター」の本格稼働や、既存の大型3PLセンターの取扱量増加などが業績に貢献した。通期計画は据え置いた。営業利益の通期計画（32億5600万円）に対する進捗率は約95％と高いものの、第4四半期（1-3月）は大手EC向け3PLセンター「流山ロジスティクスセンター」の増床部分の稼働開始に向けた初期投資費用がかかる。加えて、更なる業容拡大に向けた人材・設備・車両への大型投資などを行う可能性もあるとした。

■グロームＨＤ <8938> 　412円　(+13円、+3.3％)

　グローム・ホールディングス <8938> [東証Ｇ]が大幅高で4日続伸。前週末23日の取引終了後、医療法人社団さくらライフ（東京都墨田区）と業務提携契約を締結すると発表しており、好感した買いが入った。医療サービスの質の向上とアライアンス先の業務運営の効率化を目的とする。グロームＨＤはアライアンス先医療機関に対する経営支援サービスを提供。今回新たに提携が決まったさくらライフは病院や介護施設など計29施設を展開している。なお、今期業績に与える影響は軽微と見込む。

■クロスプラス <3320> 　1,452円　(+26円、+1.8％)

　クロスプラス <3320> [東証Ｓ]が反発。前週末23日の取引終了後、26年1月期の連結業績予想について、純利益を12億円から15億円（前期比16.4％増）へ上方修正し、あわせて期末配当予想を23円から27円へ引き上げたことが好感された。暖冬により秋冬商品の投入が後ろ倒しとなったことや、卸売における追加受注が想定より少なかったことなどから売上高は640億円から595億円（同4.0％減）へ下方修正したが、原価低減やEC売り上げの拡大による売上総利益率の改善、広告宣伝費の削減などで営業利益は12億円（同16.5％増）の従来見通しを据え置いた。更に資本コストを意識した投資有価証券の売却を進めたことで最終利益を上方修正した。

■クリエート <5187> 　1,092円　(+19円、+1.8％)

　クリエートメディック <5187> [東証Ｓ]が反発。前週末23日取引終了後、25年12月期の期末配当予想について20円から28円に増額すると発表した。中間配当17円とあわせ、年間では45円（前の期39円）となる見通し。これが材料視された。

■サニーサイド <2180> 　877円　(+9円、+1.0％)

　サニーサイドアップグループ <2180> [東証Ｓ]が反発。26日、PRテック企業のビルコム（東京都港区）の全株式を3月初旬をメドに取得し子会社化すると発表しており、これを好感した買いが入った。ビルコムは、統合型PRコンサルティングやクラウド型PR効果測定ツール「PR Analyzer」などを展開しており、データに基づく戦略設計から実行、効果検証までを一貫して支援できる点を強みとしている。今回の子会社化により、ビルコムのSaaSサービス及びデータ活用基盤をサニーサイドのブランドコミュニケーションサービスと一体的に提供することで、提案力・再現性・付加価値の向上が期待できるとともに、AI・テクノロジー領域の課題を解決し、競争優位性を再構築することを期待している。取得価額は非開示。26年6月期業績に与える影響は精査中としている。

※26日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース