トライＳＴＧ、今期最終を一転赤字に下方修正

　トライステージ <2178> [東証Ｍ] が9月28日大引け後(15:00)に決算を発表。19年2月期第2四半期累計(3-8月)の連結最終損益は13.4億円の赤字(前年同期は1.9億円の赤字)に赤字幅が拡大し、従来の1.1億円の黒字予想から一転赤字で着地。
　併せて、通期の同損益を従来予想の3.9億円の黒字→12.9億円の赤字(前期は3.8億円の黒字)に下方修正し、一転して赤字見通しとなった。

　会社側が発表した上期実績と通期計画に基づいて、当社が試算した9-2月期(下期)の連結最終利益は前年同期比91.7％減の0.4億円に大きく落ち込む計算になる。

　直近3ヵ月の実績である6-8月期(2Q)の連結最終損益は9.4億円の赤字(前年同期は3億円の赤字)に赤字幅が拡大し、売上営業利益率は前年同期の1.9％→1.2％に悪化した。

株探ニュース

会社側からの【修正の理由】
　【連結】（１） 売上高　第２四半期連結累計期間の売上高は、WEB事業、通販事業が計画を下回った一方で、DM事業が計画を大幅に上回ったこと及びテレビ事業が好調に推移したことにより、計画を4.0％上回りました。下期は、テレビ事業の売上高が減少する見込みであること及び通販事業、海外事業が弱含むことが見込まれるため、通期の売上高予想を2.2％減少の53,601百万円に修正いたします。（２）棚卸資産評価損の計上　海外子会社の商品在庫について、今後の販売可能性等を精査し、当第２四半期連結累計期間において棚卸資産評価損 129百万円を原価計上いたします。主な内訳は、Merdis社において36百万円、JML社において85百万円であります。（３）営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益　第２四半期連結累計期間の販売費及び一般管理費は、テレビ事業の人件費が計画を下回ったこと等により計画を11.0％下回りました。下期は、通販事業の広告宣伝費が期初予算を下回る一方で、当社グループの中長期的成長を見据え、WEB事業の各種AIツール関連への投資及び人員採用による人件費の増加が見込まれるため、通期では期初計画を6.7％下回る見通しです。　営業外費用は、持分法適用関連会社であるTVD社の株式について、第１四半期連結会計期間末より引き続き時価が下落した状態にあるため、のれん相当額の一時償却を行い、同社の業績等に対する当社持分を反映した544百万円を持分法による投資損失として計上いたします。　また、「１．海外事業における損失の発生について」に記載のとおり、減損損失による影響額を特別損失に962百万円計上いたします。　これらの結果、第２四半期連結累計期間及び通期の経常利益及び親会社株主に帰属する当期純利益見通しは計画を大幅に下回る見込みです。【個別】（１）売上高　当期は、メディア枠の仕入量適正化及び採算の悪い成果報酬型取引の条件見直しを行い、売上総利益率の改善とリスクの低減を推進しております。メディア枠の仕入量の適正化が想定どおりに進んだこと、顧客企業のメディア出稿意欲が比較的安定したこと、取引条件見直しによる失注が想定を下回ったこと等により第２四半期累計期間の売上高は、期初計画を4.1％上回りました。下期は、一部の顧客企業のメディア出稿意欲が想定を下回る見込みであり、現時点ではこれを補完する規模の既存顧客の出稿意欲の増加や新規顧客企業との取引が見込まれないため、期初計画を下回る見通しであり、通期の売上高予想を3.0％減少の29,667百万円に修正いたします。（２）営業利益・経常利益・当期純利益　第２四半期累計期間の販売費及び一般管理費は、人件費及び採用教育費が計画を下回ったこと等により計画を5.8％下回りました。下期は、引き続き人員採用に取り組みますが、通期では期初予想を5.5％下回る見通しです。　第２四半期累計期間の営業利益は、売上高が計画を上回ったこと及び売上総利益率が改善したこと、販売費及び一般管理費が計画を下回ったことに伴い、計画を大幅に上回りました。しかしながら下期は、上記の売上高と同様の理由によって軟調となる見通しです。　また、第２四半期累計期間の特別損失には、「１．海外事業における損失の発生について」に記載したものに加え、TVD社の時価下落の影響により関係会社株式評価損 1,887百万円を計上いたします。　これらの結果、通期の当期純利益見通しは計画を大幅に下回る見込みです。注１．上記の予想数値は、当社が現在入手している情報及び合理的であると判断する一定の前提に基づいており、実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります。注２．四半期会計期間末における時価のある関係会社株式の評価方法につきましては、四半期洗替え法を採用しているため、決算期末の時価によっては、評価損の計上額が変動する場合もしくは評価損を計上しない場合があります。注３．テレビ事業、WEB事業は開示セグメントではありませんが、ダイレクトマーケティング支援事業の内訳として決算説明資料にて四半期毎の売上高及びセグメント利益を開示しております。