ポーラ、石灰石が主原料のLIMEX製不織布バッグを採用

環境負荷低減への取り組みを強化

株式会社ポーラ（本社：東京都品川区、社長：及川美紀）は、2020年9月11日より、旗艦店「ポーラ ギンザ」や百貨店ポーラコーナーのショッピングバッグに、株式会社TBM（本社：東京都中央区、代表取締役CEO：山崎敦義）が開発する、石灰石を主原料とする新素材LIMEXを使用した不織布バッグを採用いたします。 LIMEX製不織布を使用したショッピングバッグは、化粧品メーカーではポーラが初めての導入となります。


本ショッピングバッグは、繰り返し使用することが可能であり、従来使用していた紙製バッグと比較し、水や森林資源の削減に貢献できます。また、LIMEXを使用していない不織布バッグや石油由来プラスチックを使用したレジ袋などと比較し、石油資源の使用量を削減でき、焼却処分した際のCO2排出量を抑えることが可能です。

なお、百貨店コーナーでは、不織布バッグの他、既に、カタログファイル、店頭コルトンの電飾ポスター、パネルシート、ステッカーなどにLIMEXが採用されています。
また、全国の「ポーラ ザ ビューティー」を含むポーラのショップでも、11月以降順次、これまで使用していたポリエチレンバッグをLIMEXを使用したバッグに切り替えます。
従来の紙製のショッピングバッグに関しても、11月中旬以降順次、ザ・パック株式会社が制作する、森林保護につながる森林認証紙やボタニカルインキを採用し、プラスティックの紐を紙紐に変更するなど環境に配慮した仕様のバッグに切り替えていきます。さらに、ザ・パック株式会社が推進する「ザ・パックフォレスト環境基金」に参加することも決定いたしました。紙バッグ仕入額の一部を、ザ・パック株式会社とNPO法人“地球と未来の環境基金（EFF）”とが協働する森林保全及び植林活動にお役立ていただきます。

ポーラ公式オンラインストアでは製品のお届けの際、これまでガムテープで閉じる仕様の段ボールにミラーマットを敷き隙間に緩衝材を入れた状態で発送していましたが、9月14日以降、フィルム付きのパットとワンタッチ式段ボールを採用し、緩衝材をはじめとする廃棄物の少ない資材梱包へと変更いたします。

ポーラは本年6月、誰もが「美しく生きる」ことができる社会を目指す「サスティナビリティ方針」を策定し、
2029年までのSDGsの目標数値を定めました。ゴールのひとつとして、『未来に、次世代に環境をつなぐアクション』を掲げ、長年実施している主力商品のリフィル化やWEBパンフレット、森林認証紙やフェアトレード香料の使用、マイクロビーズ対応など、「お客さまの嬉しい」と「地球にやさしい」の両立に取り組んできました。今後も、お客さまへの新たな価値の提供を前提としながら、環境に配慮したサービスを目指してまいります。


LIMEX（ライメックス）について

LIMEXは、株式会社TBMが独自に開発した、炭酸カルシウムなど無機物を50%以上含む、無機フィラー分散系の複合素材です。
ポーラはこの度、環境負荷低減の新たな取組みとして、ショッピングバッグや販促品の切り替えを検討する中で、繊維への適切な炭酸カルシウム配合量を算出することで、他の不織布と同等の重さを実現した不織布バッグを採用しました。
ポーラの商品をご購入いただいた方にお渡しする本ショッピングバッグはサブバッグなどとして繰り返し使用することが可能であり、従来使用していた紙製バッグと比較し、水や森林資源の削減に貢献できます。また、LIMEXを
使用していない不織布バッグや石油由来プラスチックを使用したレジ袋などと比較し、石油資源の使用量を削減でき、焼却処分した際のCO2排出量を抑えることが可能です。

※参照：株式会社TBM プレスリリース
https://tb-m.com/wp-content/uploads/2020/09/POLA_Shoppingbag_Pressrelease.pdf

「石灰石を主原料とするLIMEX製不織布を使用したショッピングバッグをポーラが採用
～新たな環境負荷低減の取り組みとして、ワンウェイバッグからリユーザブルバッグへ～」


ザ・パックフォレスト環境基金について

ザ・パック株式会社は、1993年バガスペーパーから始まり1995年からはケナフペーパー、そして1999年には
スイアルペーパー、2002年3月よりは、アシペーパーの開発など、環境に配慮した素材を商品化しています。
また、それらの環境対応製品の販売額の一部を「ザ・パックフォレスト環境基金」として、NPO法人“地球と
未来の環境基金（EFF）”に拠出し、協働で独自の森林保全及び植林活動を推進しています。
https://www.thepack.co.jp/environment/forest.html

＜詳細は下記よりダウンロードの上、ご確認ください＞
https://prtimes.jp/a/?f=d36737-20200910-9590.pdf