＜話題の焦点＞＝代ゼミショックの影響は？ 学習塾業界、合従連衡の促進も

　大手予備校の代々木ゼミナールの大規模リストラが話題を集めている。全国２７校のうち、２０校を閉鎖し７校のみ存続させるというもの。“代ゼミショック”とも呼ばれる事業縮小の背景には、少子化が進行するなか私立大学文系志望者向け、浪人生主体のビジネスモデルを転換できなかったことを指摘する声は多い。

　株式市場には、２０社近くの学習塾・予備校関連株が上場している。ただ、その事業内容は現役生を中心としていたり、個別指導を特徴とする企業が多い。「東進ハイスクール」を傘下に持つナガセ<9733.T>や「明光義塾」を展開する明光ネットワークジャパン<4668.T>、神奈川地盤のステップ<9795.T>など今期最高益を見込む企業も少なくない。代ゼミの大規模リストラは、時代のトレンドを見間違えた、戦略ミスの結果とも捉えられている。

　とはいえ、少子化と国内景気の低迷で学習塾・予備校関連の市場は縮小傾向にあり競争は厳しいことは事実。直近では、学研ホールディングス<9470.T>と栄光ホールディングス<6053.T>が資本業務提携を発表している。これまでも学習塾・予備校関連の業界は、活発な合併・買収（Ｍ＆Ａ）が行われており、代ゼミの合理化は業界に一段の合従連衡を促す可能性もある。

◆主な学習塾関連銘柄

銘柄（コード）　　　　　株価　　　ＰＥＲ　　　配当

明光ネット<4668.T>　　１２４４　　１４．８　　２．６
秀英<4678.T>　　　　　　３３５　　３２．１　　３．６
クリップ<4705.T>　　　１０７２　　１１．３　　４．７
早稲アカ<4718.T>　　　　８０４　　１５　　　　３．７
京進<4735.T>　　　　　　２１２　　１１．４　　３．３
東京個別　＊<4745.T>　　４２２　　２５．１　　１．９
栄光ＨＤ<6053.T>　　　　９０９　　　９．８　　２．９
ナガセ<9733.T>　　　　２８６３　　　　９　　　３．５
学究社<9769.T>　　　　１９９９　　１６．２　　４
ステップ　＊<9795.T>　　８１５　　１０．３　　２．９

※株価は１０日終値、＊は単独決算（単位：円、倍、％）


出所：株経通信（株式会社みんかぶ）