新興市場銘柄ダイジェスト:グラッドキューブは大幅反落、KIYOがストップ高

*15:43JST 新興市場銘柄ダイジェスト:グラッドキューブは大幅反落、KIYOがストップ高 <6045> レントラックス 　1246 　+3
反発。前週末大引け後、2025年3月期1月度の月次売上高等を発表した。1月の取扱高は前年同月比22.3％増、売上高は同28.7％増で着地している。また、成果報酬型広告サービス事業におけるパートナーサイト運営者数は同325名増加して60,115名となった。直近は2025年3月期第3四半期決算を発表するとともに株主優待導入を発表して動意づいていた。毎年3月末日と9月末日時点で100株以上を保有する株主を対象として、デジタルギフトを5000円分・年2回贈呈するようだ。第3四半期累計の売上高は前年同期比19.1％増、営業利益は同94.7％増と2桁増収増益で着地していた。

<9561> グラッドキューブ 　1168 　-92
大幅反落。本日朝方、アメリカを拠点とした世界のホースレーシング市場への参入準備を発表した。同社は、SPAIA競馬のウェブ・アプリで予想オッズ配信や予想に役立つコンテンツをユーザーへ提供しているほか、AI予想家によるAI競馬予想、詳細な競馬データ等も有償で提供している。現在、アメリカのホースレーシング市場に関わる複数の企業と連携し、共同事業の設立に向けた協議を進めているようだ。資金調達についても、既にアメリカの機関投資家から高い評価を得ており、出資に向けて前向きな回答をもらっているという。アメリカのホースレーシングから事業を展開し、今後はオーストラリア、香港、フランス、英国、サウジアラビア、UAE など世界中のホースレーシングを対象としたカバレッジ拡大していく。ただ、前週末にかけて上昇していたこともあり、本日は利食い売りが広がっている。

<4493> サイバーセキュリ 　1830 　-79
大幅続落。前週末大引け後、第三者割当による新株式及び行使価額修正条項付新株予約権の発行を行うと発表した。JICVGI オポチュニティファンド1号投資事業有限責任組合に対して第三者割当の方法により新株式を発行すること及びグロース・キャピタル株式会社に対して第三者割当の方法により第8回新株予約権を発行する。発行する新株式数は94万株、新株予約権数は1400個（潜在株数14万株）となる。新株式及び新株予約権の発行により計21億円を調達するようで、銀行からの当座貸越枠も合わせて合計51億円の投資余力を確保している。新たな主力プロダクト「CloudFastener」への投資やM&Aに向けた成長資金に充当する予定である。これを受け、本日は新株式・新株予約権発行で希薄化懸念が広がっている。

<7353> KIYO 　788 　+100
ストップ高。前週末大引け後にビジョナル<4194>が提出した大量保有報告によると、同社株式保有比率が5.01％と新たに5％を超えたことが判明した。保有目的は純投資となっているが、本日はポジティブ材料に捉えられている。同社は、オンライン資格対策講座「STUDYing」のスタディング事業が主力で、社員教育クラウドサービス「エアコース」等の法人向け教育事業も展開している。直近は、マーケティングの強化やAI活用によるサービス強化などの各種施策が奏功し、スタディング事業の業績が想定を大幅に上回る水準で推移。24年12月期業績予想を上方修正していた。

<5253> カバー 　2537 　+162
大幅反発。前週末大引け後、VTuberグループ「ホロライブプロダクション」のトレーディングカードゲーム「hololive OFFICIAL CARD GAME」の英語版を2025年内にリリースすることを発表した。「hololive OFFICIAL CARD GAME」は、2024年9月に日本国内でリリースされ、多くのファンから好評となっている。英語版では、カードデザインやゲームルールは日本語版の魅力をそのままに、英語圏のホロライブファンにとって親しみやすい形でローカライズを行う。また、特別カードやイベントも予定しており、グローバルなファンコミュニティをさらに盛り上げる内容を届ける予定。日本語版同様に販売・運営協力にブシロード<7803>を迎え、北米を中心に世界の TCG 専門店、玩具専門店、インターネットショップ、弊社公式オンラインショップ「hololive production OFFICIAL SHOP」他での販売を予定している。

<9225> ブリッジコンサル 　1189 　+7
反発。前週末大引け後、ジャパンインベストメントアドバイザー<7172>（JIA）とIPO/M&A支援強化を目的に戦略的業務提携契約を締結したと発表した。J-Adviser 業務を行うJIAと連携強化することで、IPO もしくは上場企業へのM＆Aをスムーズに進めていくための支援を強化していく。また、JIAと情報共有することにより、適格性の調査・確認にかかる時間の短縮などを図る。 ＜ST＞