【LINEスタンプ】11月1日は「犬の日」。LINEスタンプの購入や制作が犬の保護・支援につながる特別企画を開催

開始2年で寄付金額は累計610万円以上に。LINEでは犬のスタンプが年間8億回以上送信されるほどの人気モチーフ

LINEヤフー株式会社は、LINEスタンプ・絵文字を制作・販売できるプラットフォーム「LINE Creators Market（https://creator.line.me）」において、11月1日の「犬の日」にあわせ、LINEスタンプの購入や制作が犬の保護・支援につながる特別企画「LINEスタンプ・絵文字で #犬の日 を盛り上げよう！」キャンペーンを開催します。





LINEスタンプでは、スタンプを通して犬をとりまく課題や現状への認知、支援を広げる目的のもと、2022年より11月1日の「犬の日」にあわせて、スタンプや絵文字の制作・購入が犬の保護・支援につながる特別企画を実施しています。これまで累計610万円以上の寄付金が集まり、動物支援団体へのオンライン寄付サイトを運営する「公益社団法人 アニマル・ドネーション」を通じて、実際の犬の保護・支援活動に役立てられています。

「LINE」では、犬をモチーフにしたLINEスタンプが年間8億回以上送信（※1）されているほど人気で、「LINE Creators Market」でも、犬をモチーフにした約35万パッケージものLINEスタンプ・絵文字が販売されています（※2）。
※1：2023年8月～2024年7月
※2：2024年9月時点の累計






さらに、LINEスタンプが実施する犬の日特別企画には多くのクリエイターが賛同し、開始からの2年間で参加クリエイター数はのべ7,677名、犬の日特別企画の参加パッケージ数は累計9,539にものぼります。






本企画の対象スタンプ・絵文字の売上の一部（※3）は、「公益社団法人 アニマル・ドネーション」を通じて、厳正なプロセスで認定された犬関連の支援団体（保護団体、介在団体、伴侶団体、啓発団体）全30団体に寄付され、犬たちが幸せに暮らせる社会づくりに役立てられます。

LINEスタンプは、犬モチーフのスタンプや絵文字で日々のコミュニケーションを楽しみながら、犬たちの幸せについて考え、支援するきっかけをユーザーに届けます。

※3：対象のLINEスタンプ・LINE絵文字の売上総額からプラットフォーム手数料及びクリエイターへの分配金を控除後のLINEヤフー株式会社の利益の中から、売上総額の11%にあたる金額。寄付にあたり制作者・購入者の負担はありません。


■「LINEスタンプ・絵文字で #犬の日 を盛り上げよう！」キャンペーン開催概要
・特集サイトURL： https://line-sticker.landpress.line.me/dogsday_campaign2024

※特集サイトは、2024年11月1日（金）11:00公開予定です。

・キャンペーン期間：2024年11月1日（金）11:00～11月30日（土）23:59

なお、LINEスタンプでは2022年より、2月22日の「猫の日」にも、「LINEスタンプ・絵文字で #猫の日 を盛り上げよう！」キャンペーンを開催しており、LINEスタンプの購入、制作を通した猫の保護・支援に取り組んでいます。

＜「公益社団法人 アニマル・ドネーション」について＞
動物のために取り組んでいる団体と、自分も何かしたいと思う人や企業を結びつける、日本初の動物専門のオンライン寄付サイトを運営する中間支援組織です。「どのような施設や活動を支援したらよいか分からない」という多くの方の声に応え、厳正な審査を経て認定された団体へ寄付をお届けしています。（https://www.animaldonation.org/）

また、動物福祉の向上を目指して、ともに考えアクションを呼びかけるAWGsプロジェクトも展開しています。（https://www.animaldonation.org/awgs/）


＜「LINE Creators Market」＞について
「LINE Creators Market」は世界中の「LINE」ユーザーがLINEスタンプを制作・販売できるプラットフォームです。クリエイターが制作したLINEクリエイターズスタンプは、LINEヤフーによる審査を通過後、公式ウェブストア「LINE STORE」(https://store.line.me)とLINEアプリ内「スタンプショップ」にて販売されます。

2014年5月のサービス開始以降、クリエイターの創作活動の場のひとつとなっており、販売中のLINEクリエイターズスタンプは全世界で約2,300万パッケージ（※）を突破、LINEクリエイターズスタンプから誕生したキャラクターがグッズ化・アニメ化されたり、企業とのコラボレーションを行ったりする事例も数多く生まれています。（※）2024年9月時点