Letro、オイシックス・ラ・大地「大地を守る会」の新規獲得LPの制作・運用を支援Letro制作のLPは、既存LPと比較してCVR平均1.4倍に向上

　企業のマーケティングDXを支援するアライドアーキテクツ株式会社（東京都渋谷区、代表取締役社長 CEO：中村壮秀、プロダクトカンパニープレジデント：村岡弥真人、証券コード：6081）が展開する運用型UGC（※1）ソリューション「Letro（レトロ）」は、オイシックス・ラ・大地株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：高島 宏平）が運営する食品宅配サービス 「大地を守る会」に対し、新規顧客向けLP制作・運用の支援を行いました。Letroが制作したLPは、既存LPと比較してCVR平均1.4倍向上に成功しました。

サービス詳細ページ：https://service.aainc.co.jp/product/letro/

※1 「運用型制作」は、訴求・SKU・展開チャネル毎のクリエイティブ制作から、結果に基づいて即座にクリエイティブ改善のサイクルを回しつづけることで、マーケティング成果の向上を実現するクリエイティブの運用モデル

　オイシックス・ラ・大地株式会社は、「Oisix」「らでぃっしゅぼーや」「大地を守る会」の国内主要ブランドを通じ、安心・安全に配慮した農産物、ミールキットなどの定期宅配サービスを提供しています。今回Letroが支援した大地を守る会は、1975年に設立、「オーガニックを食べよう」をコンセプトにした日本初の有機農産物の宅配サービスです。化学肥料や農薬をなるべく使用せず育てた有機野菜や国産の食材・無添加の加工品など安全性の高い食材を提供しています。

LP制作背景


　大地を守る会は、2019年にLetroを導入しUGCの運用を行うことで、顧客獲得効率の改善を図ってきました。継続的にUGCに向き合い続けるなかで、お客様が「商品を通じて得られる体験」を把握することができ、これらを有効利用することでUGCの事業貢献価値をより高めることができるのではないかと考えました。

　そんな中、獲得効率の抜本的な改善を目指すために、UGCから見えた「お客様の体験価値」をもとに新たな訴求のLP制作を検討。そこで、これまでUGC運用を通じて、大地を守る会の顧客を深く理解し、累計約15万件にも及ぶ新規獲得LPの運用改善を見てきたLetroと共に新たなLPを制作・運用するに至りました。

Letro制作のLPは、既存LPと比較してCVR平均1.4倍に向上


　お客様の体験価値や広告運用結果を分析すると、大地を守る会のユーザーは、「質のいい野菜をお得に試せる」という点に価値を感じている方が多いということがわかりました。そこで、従来の「安心安全」や「質の高い野菜」といった訴求に加え、「質のいい野菜をお得に試せる」という訴求を加えたLPを新たに制作しました。

　さらに、お客様目線でのコンテンツを届けるために、UGCから得られたお客様の体験価値を冒頭のキャッチコピーや伝えるべきベネフィットなどLPの制作そのものに活かしたり、この訴求をより多くのお客様の目に留めてもらうための工夫として、昨今注目が高い「動画」の活用にチャレンジ。当社が提供する動画制作サービス「LetroStudio」を活用してLPコンテンツの一部を動的にするなど一連の運用を行うことで、CVRを平均1.4倍向上させることに成功しました。

　これまでUGCはマーケティングコンテンツとしての活用が中心となっていましたが、UGCからお客様の体験価値を理解し、マーケティングコミュニケーションに昇華させることでUGCの事業貢献価値を高めることができました。

　「Letro」では、今後もあらゆるマーケティング施策において"ユーザーファースト"なクリエイティブを実現するべく機能の開発・拡充に努め、企業のマーケティング成果向上に貢献してまいります。

＜運用型UGC活用ソリューション「Letro」とは＞
Letroは、企業のダイレクトマーケティング施策における「運用型UGC」の実現を支援することで、売上成果向上につながるUGC活用ツールです。食品や化粧品のD2Cや大手通販メーカーをはじめとする多数企業で売上成果向上の実績を上げており、通販業界における「UGC活用ツール」累計導入ブランド数No.1（※2）を獲得するなど、高い評価を得ています。

※2 株式会社ショッパーズアイ調べ（2022年1月7日～2月1日） 比較対象企業：UGC活用ツールサービス提供会社（ウェブサイト掲載機能を有するもののみ）

＜アライドアーキテクツ株式会社　会社概要＞


＜アライドアーキテクツ・グループとは＞
アライドアーキテクツ・グループは、日本、アジア、欧米に7つの拠点を持つマーケティングDX（※3）支援企業です。2005年の創業以来累計6,000社以上への支援を経て得られた豊富な実績・知見を活用し、自社で開発・提供するSaaSやSNS活用、デジタル人材（※4）などによって企業のマーケティングDXを支援しています。

※3 マーケティング領域におけるデジタルトランスフォーメーションのこと。当社では「デジタル技術・デジタル人材によって業務プロセスや手法を変革し、人と企業の関係性を高めること」と定義しています。
※4 主にSaaSやSNSなどのデジタル技術・手法に詳しく、それらを生かした施策やサービスを実行できる人材（SNS広告運用者、SNSアカウント運用者、エンジニア、WEBデザイナー、クリエイティブ・ディレクター等）を指します。

＊　本プレスリリースに記載している会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。