―薬剤師の職能を発揮し安全で質の高い薬物治療に貢献―
全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社(本社所在地:東京都千代田区丸の内、代表取締役社長:三津原 庸介、以下「日本調剤」)は、産休・育休代替薬剤師派遣サービスにより病院で勤務する当社薬剤師がとりまとめた「プレアボイド事例集」をコーポレートサイト上で公開開始しました。 (https://www.nicho.co.jp/corporate/business/hosp_pharmacist/preavoid/)
「プレアボイド」とはPrevent and avoid the adverse drug reaction(薬による有害事象を防止・回避する)という言葉を元にした造語で、薬剤師がその専門性を実践した結果、既知の副作用を回避した事例や、早期発見により影響を最小限に抑えた事例などのことを指します。
日本調剤では2018年7月から病院薬剤師の働き方における福利厚生の支援事業として「産休・育休代替薬剤師派遣サービス」(https://www.nicho.co.jp/corporate/business/hosp_pharmacist/)を開始しており、調剤薬局のみならずさまざまなフィールドにおいて、薬剤師が薬物療法におけるリスクマネジャーとしてその職能を発揮しています。
当事業を運営する日本調剤 医療連携推進部では、病院で勤務する日本調剤の薬剤師が薬物療法の安全性および経済性に貢献したプレアボイド事例を集積し、社内研修等で活用しておりました。薬剤師の役割を広く知っていただくため、このたび、2021年の事例707件の中から特に有益な事例47件をまとめ、事例集として発行いたしました。
新設ページでは事例集の中から3例をピックアップして紹介。事例集全ページをPDFでダウンロードいただくことも可能ですので、ぜひご覧ください。
日本調剤では、薬剤師のあるべき姿や職能について追求を続け、業界でもトップクラスの教育制度を受けている薬剤師が活躍の場を広げるための取り組みによって医療界に貢献していきます。
■本取り組みの該当する日本調剤グループのマテリアリティ
日本調剤グループは公正で透明性の高い経営基盤の構築を目指し、また、事業活動を通じた医療・ヘルスケア分野における社会課題の解決に取り組むために、マテリアリティを特定しています。日本調剤グループのサステナビリティの取り組みはこちらをご覧ください。
https://www.nicho.co.jp/corporate/sustainability/
【日本調剤グループについて】 https://www.nicho.co.jp/brand/
日本調剤グループは、すべての人の「生きる」に向き合う、という揺るぎない使命のもと、調剤薬局事業を中核に、医薬品製造販売事業、医療従事者派遣・紹介事業、情報提供・コンサルティング事業を展開する、多様な医療プロフェッショナルを擁したヘルスケアグループです。医療を軸とした事業アプローチによる社会課題解決を通じて持続可能性を追求し、すべての人の「生きる」に貢献してまいります。
【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/
1980年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約4,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みだけでなく、早くからICT投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質で革新的な医療サービスの提供を行ってまいります。
【本ニュースリリースに関するお問い合わせ先】
日本調剤株式会社 広報部 広報担当
TEL:03-6810-0826 FAX:03-3201-1510
E-Mail:pr-info@nicho.co.jp
【薬剤師派遣に関するお問い合わせ先(医療機関の方向け)】
日本調剤株式会社 医療連携推進部
TEL:03-6810-0802
全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社(本社所在地:東京都千代田区丸の内、代表取締役社長:三津原 庸介、以下「日本調剤」)は、産休・育休代替薬剤師派遣サービスにより病院で勤務する当社薬剤師がとりまとめた「プレアボイド事例集」をコーポレートサイト上で公開開始しました。 (https://www.nicho.co.jp/corporate/business/hosp_pharmacist/preavoid/)
「プレアボイド」とはPrevent and avoid the adverse drug reaction(薬による有害事象を防止・回避する)という言葉を元にした造語で、薬剤師がその専門性を実践した結果、既知の副作用を回避した事例や、早期発見により影響を最小限に抑えた事例などのことを指します。
日本調剤では2018年7月から病院薬剤師の働き方における福利厚生の支援事業として「産休・育休代替薬剤師派遣サービス」(https://www.nicho.co.jp/corporate/business/hosp_pharmacist/)を開始しており、調剤薬局のみならずさまざまなフィールドにおいて、薬剤師が薬物療法におけるリスクマネジャーとしてその職能を発揮しています。
当事業を運営する日本調剤 医療連携推進部では、病院で勤務する日本調剤の薬剤師が薬物療法の安全性および経済性に貢献したプレアボイド事例を集積し、社内研修等で活用しておりました。薬剤師の役割を広く知っていただくため、このたび、2021年の事例707件の中から特に有益な事例47件をまとめ、事例集として発行いたしました。
新設ページでは事例集の中から3例をピックアップして紹介。事例集全ページをPDFでダウンロードいただくことも可能ですので、ぜひご覧ください。
日本調剤では、薬剤師のあるべき姿や職能について追求を続け、業界でもトップクラスの教育制度を受けている薬剤師が活躍の場を広げるための取り組みによって医療界に貢献していきます。
■本取り組みの該当する日本調剤グループのマテリアリティ
日本調剤グループは公正で透明性の高い経営基盤の構築を目指し、また、事業活動を通じた医療・ヘルスケア分野における社会課題の解決に取り組むために、マテリアリティを特定しています。日本調剤グループのサステナビリティの取り組みはこちらをご覧ください。
https://www.nicho.co.jp/corporate/sustainability/
【日本調剤グループについて】 https://www.nicho.co.jp/brand/
日本調剤グループは、すべての人の「生きる」に向き合う、という揺るぎない使命のもと、調剤薬局事業を中核に、医薬品製造販売事業、医療従事者派遣・紹介事業、情報提供・コンサルティング事業を展開する、多様な医療プロフェッショナルを擁したヘルスケアグループです。医療を軸とした事業アプローチによる社会課題解決を通じて持続可能性を追求し、すべての人の「生きる」に貢献してまいります。
【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/
1980年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約4,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みだけでなく、早くからICT投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質で革新的な医療サービスの提供を行ってまいります。
【本ニュースリリースに関するお問い合わせ先】
日本調剤株式会社 広報部 広報担当
TEL:03-6810-0826 FAX:03-3201-1510
E-Mail:pr-info@nicho.co.jp
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日本調剤株式会社 医療連携推進部
TEL:03-6810-0802
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