大幅に反発。ウクライナ情勢が緊迫化しているとの報道を受け、防衛関連銘柄の一角として物色されている。報道によると「米国防総省は国内の8500人規模の部隊に対して欧州への派遣に備えて警戒態勢を強化するよう指示した」という。ウクライナ大使館の職員家族を退避させる国も出ており、日本の外務省も渡航中止を勧告した。細谷火工のほか、同様に防衛省・自衛隊を主要取引先とする石川製作所<6208>も上伸している。
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