■今後の見通し
1. 2021年9月期の業績予想
新日本製薬<4931>の2021年9月期の業績予想は売上高35,000百万円(前期比3.8%増)、営業利益3,500百万円(同5.1%増)、経常利益3,460百万円(同5.4%増)、当期純利益2,300百万円(同8.4%増)と期初計画を据え置いている。商品カテゴリ別では、通信販売チャネルの化粧品の新商品の販促施策による売上伸長を想定し、化粧品の売上高は前期比4.6%増の32,539百万円を計画している。また、ヘルスケアの売上高は同6.4%減の2,460百万円を見込んでいるが、新たに開始したスマートヘルスケア事業を核として、期初計画以上の成長を目指している。ニューノーマルにおいてマスクは当面必須のアイテムとなるため、マスク着用中のメイク崩れ・マスク焼け・肌あれを気にする消費者が増えており、スキンケア製品に対する需要は根強い。弊社としても、テレワークなど自宅業務が恒常化するなかにおいて、ストレスからくる肌あれなど、スキンケアに対する需要ニーズは高いと見ている。新たに発売した「パーフェクトワン 薬用リンクルストレッチジェル」の販売の好調など、パーフェクトワンブランドの更なる成長に加えて、個人の“自律したヘルスケア”を支える「スマートヘルスケア事業」は新たな事業の柱として成長が期待される。
2. 2021年9月期のチャネル別売上高計画
2021年9月期第1四半期実績を踏まえた2021年9月期通期計画の前提についても変更はない。チャネル別売上高では、通信販売において同社の主力商品であるパーフェクトワン オールインワン美容液ジェルシリーズの販売増加を見込んでおり、前期比1.1%増の31,213百万円を見込む。直営店舗販売・卸売販売においては、同32.2%増の2,836百万円、海外販売においては、同34.3%増の950百万円を見込んでいる。売上拡大をけん引している国内外EC売上高については、同30.0%増の4,477百万円を見込んでいる。2021年9月期第2四半期以降、同社は新商品への広告投資を強化し、通信販売チャネルの新規顧客獲得をさらに推進させる計画であり、2020年9月期に抑えていた投資も含めて同7.6%増の10,846百万円を計画している。一方で、コスト効率化を引き続き進捗させる予定であり、オペレーションコストにおいてはFFコストを同2.0%減の4,109百万円とする計画である。コールセンターコストについては、2020年9月期に戦略的に抑えた反動とマーケティング投資強化に伴い同7.5%増の3,070百万円の見込みである。オペレーションコストの効率化は順調な進捗ではあるものの、保守的な当初計画を据え置いた形であり、同社は慎重な姿勢であると弊社では見ている。
(執筆:フィスコアナリスト 村瀬智一)
<EY>
1. 2021年9月期の業績予想
新日本製薬<4931>の2021年9月期の業績予想は売上高35,000百万円(前期比3.8%増)、営業利益3,500百万円(同5.1%増)、経常利益3,460百万円(同5.4%増)、当期純利益2,300百万円(同8.4%増)と期初計画を据え置いている。商品カテゴリ別では、通信販売チャネルの化粧品の新商品の販促施策による売上伸長を想定し、化粧品の売上高は前期比4.6%増の32,539百万円を計画している。また、ヘルスケアの売上高は同6.4%減の2,460百万円を見込んでいるが、新たに開始したスマートヘルスケア事業を核として、期初計画以上の成長を目指している。ニューノーマルにおいてマスクは当面必須のアイテムとなるため、マスク着用中のメイク崩れ・マスク焼け・肌あれを気にする消費者が増えており、スキンケア製品に対する需要は根強い。弊社としても、テレワークなど自宅業務が恒常化するなかにおいて、ストレスからくる肌あれなど、スキンケアに対する需要ニーズは高いと見ている。新たに発売した「パーフェクトワン 薬用リンクルストレッチジェル」の販売の好調など、パーフェクトワンブランドの更なる成長に加えて、個人の“自律したヘルスケア”を支える「スマートヘルスケア事業」は新たな事業の柱として成長が期待される。
2. 2021年9月期のチャネル別売上高計画
2021年9月期第1四半期実績を踏まえた2021年9月期通期計画の前提についても変更はない。チャネル別売上高では、通信販売において同社の主力商品であるパーフェクトワン オールインワン美容液ジェルシリーズの販売増加を見込んでおり、前期比1.1%増の31,213百万円を見込む。直営店舗販売・卸売販売においては、同32.2%増の2,836百万円、海外販売においては、同34.3%増の950百万円を見込んでいる。売上拡大をけん引している国内外EC売上高については、同30.0%増の4,477百万円を見込んでいる。2021年9月期第2四半期以降、同社は新商品への広告投資を強化し、通信販売チャネルの新規顧客獲得をさらに推進させる計画であり、2020年9月期に抑えていた投資も含めて同7.6%増の10,846百万円を計画している。一方で、コスト効率化を引き続き進捗させる予定であり、オペレーションコストにおいてはFFコストを同2.0%減の4,109百万円とする計画である。コールセンターコストについては、2020年9月期に戦略的に抑えた反動とマーケティング投資強化に伴い同7.5%増の3,070百万円の見込みである。オペレーションコストの効率化は順調な進捗ではあるものの、保守的な当初計画を据え置いた形であり、同社は慎重な姿勢であると弊社では見ている。
(執筆:フィスコアナリスト 村瀬智一)
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