米雇用統計でファンダメンタルズに関心戻るか
昨日のドル/円は方向感が定まらなかった。米政府が、カナダ、メキシコ、欧州連合(EU)に対して鉄鋼・アルミの輸入関税適用を発表した事を受けて一時108.40円前後まで下落したが、米国株や米長期金利が下げ渋る中、108.80円台に戻してほぼ横ばいでクローズした。イタリアで連立政権樹立の見通しが立ち再選挙の可能性がほぼ消滅した事が支えになった面もあるが、貿易戦争に対する市場の感応度は低下しているようだ。
そうした中、目先の焦点は本日の米5月雇用統計となろう。市場予想は非農業部門雇用者数19.0万人増、失業率3.9%、平均時給は前月比+0.2%、前年比+2.6%、などとなっている。ドル/円は、このところ政治リスクに頭を抑えられてきたが、米雇用統計をきっかけに市場の関心をファンダメンタルズに引き戻せるか注目したい。
そうした中、目先の焦点は本日の米5月雇用統計となろう。市場予想は非農業部門雇用者数19.0万人増、失業率3.9%、平均時給は前月比+0.2%、前年比+2.6%、などとなっている。ドル/円は、このところ政治リスクに頭を抑えられてきたが、米雇用統計をきっかけに市場の関心をファンダメンタルズに引き戻せるか注目したい。