リスク警戒もより中小型株へのシフトが強まる

　25日の日本株市場は不安定な相場展開になりそうだ。24日の米国市場は、トランプ大統領が米朝首脳会談の中止を表明し、地政学リスクへの警戒感から売りが先行。またトランプ政権が自動車・自動車部品に最大25％の関税導入を検討していることが報じられ、貿易戦争への懸念が強まった。シカゴ日経225先物清算値は大阪比95円安の22315円となり、一時22075円まで下げ幅を広げる場面もみられている。円相場は1ドル109円10銭台、1ユーロ127円90銭台と円高に振れて推移していることも手掛けづらくさせそうだ。

　トランプ米大統領は24日、6月12日にシンガポールで予定していた米朝首脳会談について
「いまは不適切だ」として中止する考えを表明した。この影響から地政学リスクへの警戒が高まりやすく、ファンド筋による売り仕掛け的な動きが意識されそうだ。シカゴ先物の
安値水準にさや寄せするとなると、日経平均は75日線レベルまでの調整を余儀なくされることになろう。

　ただ、指数インパクトの大きい値がさ株を中心に、CTA（商品投資顧問業者）などヘッジファンドとみられる売りが観測されているが、短期的な売り仕掛け的な動きでもあるとみられる。直近で600円近く下落しており、22000円接近ともなれば短期間で1000円近く下げることになり、短期筋の買い戻す動きも意識されてくるだろう。インデックス売買に振らされやすい展開となろうが、一方で中小型株を見直す動きは広がりがみられている。需給整理も進捗しているとみられ、外部環境が不安定ななか、より中小型株へのシフトが強まるだろう。
（村瀬智一）
＜AK＞