英和 阿部健治社長インタビュー

計測・制御機器で成長

英和（東証2部・9857）　阿部 健治社長に聞く

　計測・制御機器に強みを持つ技術専門商社の英和（9857）は組立・製造子会社を擁し、高い技術力が評価され、大手企業を中心にして数多くの固定顧客を有している。近年では環境分野や災害対策関連、新エネルギーにも注力しており、新たな分野での成長も期待されている。現状と今後の動向について阿部健治社長に聞いた。
　

ワンストップビジネスで差別化

――計測・制御機器など、あらゆる製品がさまざまな顧客に採用されていますが、御社の強みを教えてください

　「当社は船舶向け部品の卸販売で創業し業績を伸ばしてきましたが、昭和40年代のオイルショックと造船不況で大きな打撃を受けました。その教訓からさまざまな業界へ製品を納入すべく、コンビナートが集中する湾岸地域やセットメーカー、製造業が集中する内陸部へと拠点を拡充。現在では全国に35拠点を構築しています。競合他社でこれだけの拠点を全国に有している企業はありません。全国に拠点を設置することで、各地に点在する大手企業の製造現場などのニーズをくみ取りやすくなり、キメの細かい対応が可能になります」
　「加えて、計測・制御機器業界では特定の大手メーカーの系列に属している企業が大半ですが、当社はどの系列にも属さず完全独立を堅持してきました。独立系であることからあらゆる製品を提案することが可能で、これが顧客から高い評価をいただいている一因になっています。製品を開発しているメーカーにとっても全国展開している当社は『幅広い地域で製品を提案してもらえる』という信頼をいただいています」

――現在では、工業用計測制御機器、測定・検査機器、環境計測・分析機器、産業機械の4分野で商品を展開されていますが、それぞれの分野で成長している商品を教えてください

　「各分野で共通していることは、安全と安心に絡む顧客からのニーズが高まっていることです。工業用計測制御機器では老朽化した機器のリプレース需要が活発化。測定・検査機器では、製造工程で監視カメラを含めて品質に絡む製品、加えて環境計測・分析機器でも、大気、水質を含めてあらゆる分野で受注が拡大し、産業機械では災害対策やインフラに絡む製品が伸びています」

東武機器買収効果が表面化

　「インフラの絡みでは老朽化した水道管を取り換えるときに利用される検査機器、災害対策では、トンネルの老朽化対策に絡むものや、鹿児島での噴火に絡んで路面清掃車など特殊車両の引き合いも増えています」

――13年10月には、仙台に本拠を置く東武機器を買収するなどグループ力の強化にも取り組んでいますね

　「多くの企業で技術者が定年退職となり、技術を伝承する後継者を含めて人手不足が深刻化しています。そのようななかで、今後、必要なのはあらゆる製品を提案し、その後のメンテナンスまでをワンストップで提供する体制です。当社では各種制御盤を開発する双葉テックを子会社に有しており、製品開発面でも顧客に提案する体制を構築しています。双葉テックについては、国内の大手造船メーカーが新造船受注を拡大させるなかで、油圧制御機器を含めて関連受注が拡大しています」
　「また、新たに子会社化した東武機器は東北地方で多くの民間企業を顧客に持ち、半導体業界の企業とも取引関係にあり、製品の据え付けまでも行える技術を有しています。東北地方では電力向けが顧客の中心だった当社にとっては、仙台を中心に新たな顧客の開拓が可能になります。東武機器にとっても当社が取り扱う幅広い商品が提案可能になり、互いの利点を生かすことで、相乗効果による業容拡大が期待できます」

燃料電池分野にも期待

――御社が手掛けています燃料電池などの新エネルギー分野は、株式市場でも話題になっているテーマです。現状と今後の取り組みを教えてください

　「当社は関連会社のエフシー開発を通じて燃料電池の評価装置を茨城大学と産学共同で開発に取り組んでおります。セル・スタックを含めて燃料電池は今後大きく伸びる分野です。加えて水素ステーション向けの計測機器も納入しております。燃料電池車の普及とともにステーションの整備も進めば、この分野でも受注拡大が期待できます」

災害対策で拡大する路面清掃車(ブラシ式)と固体高分子形燃料電池標準セル

※株価は3/12終値
　

●記者の目

　同社は1月30日に今15年3月期の連結業績予想の修正を発表している。通期売上高を従来予想の320億円から335億円（前期比10.0％増）へ、営業利益を7億3000万円から8億1000万円（同19.6％増）へ、純利益を3億8500万円から4億8500万円（同29.0％増）へ上方修正している。来期は東武機器の買収効果も一段と表面化しそうで、中期的にも業績拡大基調が続きそうだ。