TOPIX -35 @1,903
日経平均 -484円 @39,672円
前日の米ナスダックが一時急落したころからハイテク株に対してリスク回避姿勢が強まり、東京市場でも半導体関連株を中心に売り優勢となった。印紙税増税が報じられた香港のハンセン指数などアジア株も下げ、日銀によるETF買いもなさそうな状況の中、日本株全般も売り優勢となった。
日経平均は2月12日以来初めて30,000円台を割り込んだ。米長期金利の上昇（10年物の利回りが1.39%に上昇、1年ぶりの高水準）によりこれまで相場を先導して上げてきた半導体関連株などはじめとする成長株が売り優勢となった。ただ、海運や陸運、鉄鋼などの景気敏感株はむしろ買われたため、全面安とはなっていない。つまり、成長株売り・バリュー株買いが鮮明となってきた。
今のところ、米長期金利の上昇は景気回復を伴う「良い金利上昇」と見るのが支配的であるため、株価がある程度下げるとほぼ確実に強い押し目買いが入ると見ている。予想EPSが引き続き上昇していけば、予想PERは低下して行く一方、「理想買い」から「現実買い」に相場が移行していくことになる。但し、長期金利の上昇は分水嶺となる閾値を超えると必ず株価にとって大きな下押し圧力に変化するため、長期金利の変化には常に注意を払っておく必要がある。
日経平均の日足チャートを見ると、2月5日以来初めて10日移動平均線を割り込んだ。押し目形成の動きと見る。1月14日のザラバ高値＠28,979円や25日移動平均線が下げ止まりの目途となる。
33業種中27業種が下げた。下落率トップ5は、電気機器（1位）、精密機器（2位）、情報・通信（3位）、パルプ・紙（4位）、金属製品（5位）となった。
