利食い益 0 円 損失金額 0 円
含み評価損益 -914,199 円 ⇒ -1,223,144 円
資産合計増減、前日比 -307,457 円
持ち越し売建て、2銘柄。
売り増し、1銘柄1約定。
そこはかとなく売りつくれば、あやしうこそものぐるほしけれ。
19702→15810→17786
17353→17848→17538
［東京 ５日 ロイター］ -
日経平均<.N225>
終値 23300.09 +164.86
寄り付き 23292.70
安値／高値 23,259.82─23,363.44
ＴＯＰＩＸ<.TOPX
>
終値 1711.41 +8.14
寄り付き 1711.94
安値／高値 1,706.68─1,714.32
東証出来高(万株) 115389
東証売買代金(億 20375.26
円)
東京株式市場で日経平均は反発した。前日の米国株高やドル／円の持ち直しを好感し、朝方から買いが先行した。上げ幅を２００円超に拡大する場面もあったが、その後は手掛かり材料に欠き、プラス圏でもみあった。
４日の米国株式市場では、トランプ米大統領が中国との通商協議は「極めて順調」に進捗していると述べたことが好感され、主要株価３指数が反発した。中国との通商合意に期限はないとしたことが嫌気された３日の相場から一変し、「第１段階」の合意への楽観的な見方が高まった。
日経平均は前日の米国株の流れを引き継ぎ反発して始まった。その後も上げ幅を拡大させたが、さらに追随して買い上げていく材料は見当たらず、上値を大きく伸ばしきれなかった。
市場からは「ほぼ為替に連動した動き。２万３４００円、２万３５００円が心理的節目として意識されていて、上値を追うには材料に欠ける」（国内証券）との声が出ていた。
また「１２月はファンドマネージャーをはじめとする海外勢が休みにはいり、市場参加者が少なくなる傾向がある。材料の見方に対する多様性も失われ、トランプ大統領の発言ばかりに左右されるような相場になっている」（フィリップ証券・リサーチ部長の笹木和弘氏）との指摘もあった。
ＴＯＰＩＸも反発。東証３３業種では、鉄鋼、海運業、ガラス・土石製品などが値上がり率上位に入った。半面、水産・農林業、サービス業、陸運業などは売られた。
個別では任天堂が続落。家庭用ゲーム機「ニンテンドースイッチ」が今月１０日に中国本土で発売されることになり、朝方から買いが集中したものの、前場取引時間中にマイナス転換した。後場でも下げ幅が拡大し、さえない展開となった。
東証１部の騰落数は、値上がり１２７５銘柄に対し、値下がりが７８４銘柄、変わらずが９８銘柄だった。
