利食い益 97,732円 損失金額合計 0円
評価損益 -867,836 円 ⇒ -1,344,055 円
資産合計増減、前日比 -395,295 円
売り建て、2銘柄8約定。
利食い益、2銘柄4約定。
含み損、再び7ケタに。
アパレル昨日の半戻し逆行高。
昨日、決算発表したIT関連も一時4％弱高もマイ転で引ける。
１０日後場の日経平均株価は前日比５７円２１銭安の２万１３４４円９２銭と５日続落。きょう算出の日経平均先物ミニ・オプション５月限ＳＱ（特別清算指数）値２万１４５１円９１銭を下回った。後場は、米中貿易協議を前に海外短期筋の株価指数先物売りが観測され、再度マイナス圏入りした。米国が日本時間１０日午後１時１分に中国製品への追加関税引き上げを発動し、下げ幅拡大となり、一時２万１１７５円３３銭（前日比２２６円８０銭安）まで下落した。一巡後は買い戻しの動きに下げ渋ったが、戻りは限定された。
朝方は、買いが先行していた。米中貿易協議への警戒感を背景に９日の米国株式は下落したものの、直近の大幅続落で押し目買いが入りやすく、円弱含みもあって上昇して始まった。株価指数先物にまとまった売り物が出て、いったん小幅安に転じたが、すかさずプラス圏に切り返した。中国・上海総合指数の上昇も支えとなり、前場終盤には一時２万１５８４円０９銭（前日比１８１円９６銭高）まで値を上げる場面があった。
東証１部の出来高は１７億４０５７万株、売買代金は３兆１３４０億円。騰落銘柄数は値上がり１０５５銘柄、値下がり１００４銘柄、変わらず８１銘柄。
市場からは「日経平均は７５日線や日足一目均衡表の『雲』上限を割り込み、調整を引きずる可能性がある。ただ、米中協議は完全に決裂した訳ではなく、両国トップ会談への期待もあり、ここから下は押し目買いゾーンになるとみている」（中堅証券）との声が聞かれた。
業種別では、住友鉱<5713.T>、東邦鉛<5707.T>などの非鉄金属株や、テルモ<4543.T>、ニコン<7731.T>などの精密株が軟調。キリンＨＤ<2503.T>、アサヒ<2502.T>などの食料品株も安い。ソフバンＧ<9984.T>、ＮＴＴデータ<9613.T>などの情報通信株や、川崎汽<9107.T>、商船三井<9104.T>などの海運株も売られた。
半面、武田薬<4502.T>、塩野義薬<4507.T>などの医薬品株が上昇。コスモエネＨＤ<5021.T>、ＪＸＴＧ<5020.T>などの石油石炭製品株や、東電力ＨＤ<9501.T>、中部電力<9502.T>などの電気ガス株も高い。
個別では、ソウルドＯ<6553.T>がストップ安となり、元気寿司<9828.T>、プロパティＡ<3464.T>、三井Ｅ＆ＳＨ<7003.T>、ヨロズ<7294.T>などの下げも目立った。半面、ニホンフラ<7820.T>、富士ソフト<9749.T>、ケーズＨＤ<8282.T>、電子材料<6855.T>がストップ高となり、ＤＬＥ<3686.T>、ヴィンクス<3784.T>、ウチヤマＨＤ<6059.T>などの上げも目立った。なお、東証業種別株価指数は全３３業種中、１９業種が下落した。
［ 株式新聞ニュース／ＫＡＢＤＡＳ－ＥＸＰＲＥＳＳ ］
提供：モーニングスター社 (2019-05-10 15:17) より
