株 原油 ＦＸ

[yoc1234さん]

 

このところの動き変。

ボーイング問題はやや問題にされなくなった。

寒い日が続くが、山は雪なんだろう。

3男がスキーに行った。

雪で滑れないだろうね。

UPDATE 1-中国全国の新築住宅価格、2月は前月比+0.5％にやや鈍化

10:56am JST

［北京　１５日　ロイター］ - 中国国家統計局が発表したデータに基づくロイターの算出によると、２月の主要７０都市の新築住宅価格は平均で前月比０．５％上昇し、前月の０．６％上昇から伸びがやや鈍化した。記事の全文

アジア通貨動向（15日）＝ルピアが軟調、その他は小動き

10:50am JST

    ［１５日　ロイター］ - 

    ０１４１ＧＭＴ（日本時間午前１０時４１分）現在のアジア新興国通貨の対米ドル相

場は以下の通り。

    

    ＊Previous dayは各通貨のオンショア市場引け値。ただし円とシンガポールドルは前

日ＮＹ市場引け値。

 Currency               Latest bid  Previous day  Pct Move

 Japan yen              111.850     111.7         -0.13

 Sing dlr               1.356       1.3556        -0.01

 Taiwan dlr             30.901      30.901        +0.00

 Korean won             1134.900    1134.8        -0.01

 Baht                   31.750      31.76         +0.03

 Peso                   52.

〔マーケットアイ〕株式：日経平均は高値圏でもみあい、半導体関連の一角が堅調

10:44am JST

    ［東京　１５日　ロイター］ - 

    ＜１０：４１＞　日経平均は高値圏でもみあい、半導体関連の一角が堅調

    

    日経平均は高値圏でもみあい、２万１４００円台後半で推移している。ドル／円が円安気味になってい

ることや、米半導体大手ブロードコム        が時間外取引で大幅高となったことなどが楽観を誘っている

という。東京市場でも半導体関連の一角が堅調に推移している。

    ブロードコムは１４日に発表した２０１８年１１月─１９年１月期決算の１株利益が市場予想を上回っ

たことが好感された。

    

    

    ＜０９：１９＞　寄り付きの日経平均は反発、為替の円安を好感

    

    寄り付きの東京株式市場で、日経平均は前営業日比８９円７１銭高の２万１３７６円７３銭となり、反

発した。その後も堅調に推移している。米中通商協議の早期合意にやや不透明感があるものの、ドル／円が

１１１円後半とやや円安方向に振れていることが支援材料となっている。東証３３業種の全てが上昇する全

面高商状で、鉱業、不動産、その他金融、銀行などが値上がり率上位となっている。

   

BRIEF-2月の中国全国の新築住宅価格、前年比+10.4％＝ロイター算出（前月：+10.0％）

10:33am JST

［北京　１５日　ロイター］ -

* 2月の中国全国の新築住宅価格、前年比+10.4％＝ロイター算出（前月：+10.0％）

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UPDATE 1-中国全人代、外商投資法案を可決

10:31am JST

同法案は、合弁事業や１００％外資出資企業に関する既存の規則に取って代わるもので、中国の投資環境を巡る外国企業の懸念に対応した措置。

英国の離脱期限延長、不透明感高めるだけ＝ドイツ商工会議所

10:27am JST

［ベルリン　１５日　ロイター］ - ドイツ商工会議所（ＤＩＨＫ）は、英国議会が欧州連合（ＥＵ）離脱期限の延長要請を可決したことについて、すでに厳しい状況の中、時間的な不透明感を招くだけだとの見解を示した。ドイツのフンケ・メディアグループが１５日、エグゼクティブ・ディレクターのマーティン・バンズレーベン氏のコメントを掲載した。

〔マーケットアイ〕外為：ドル111円後半、日銀決定会合挟んでも112円台では上値重いか

10:27am JST

仲値に向けて実需の買いフローや株高、米長期金利の小幅な上昇を背景に一時１１１．９０円まで上値を伸ばしたが、現在は上げ一服となっている。

金融庁、収益力悪化の地銀に行政処分も　今夏に一斉点検＝関係筋

10:22am JST

［東京　１５日　ロイター］ - 金融庁は、地域金融機関の健全性悪化を予防するための「早期警戒制度」を見直す。関係筋が１５日、明らかにした。将来の収益見通しを基に早めの経営立て直しを求める制度に改正。収益力が悪化した地銀には経営責任の明確化を求め、業務改善命令を含めた行政処分を出す。今夏には、市場環境の変化を含めたシナリオを基に１０５行の地銀の収益力の一斉点検を行う方針だ。

原油先物横ばい、米の制裁や協調減産が下支え　景気減速に懸念も

10:16am JST

［シンガポール　１５日　ロイター］ - アジア時間の原油先物は横ばい。石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）主導の協調減産と米国のイラン・ベネズエラに対する制裁が相場を下支えする一方、アジアや欧州を中心とする世界経済の減速で原油需要の伸びが抑えられるとの懸念が相場の重しとなっている。

BRIEF-中国全人代、外商投資法案を可決

10:12am JST

［北京　１５日　ロイター］ -

* 中国全人代、外商投資法案を可決

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