TOPIX -37 @1,684
日経平均 -441円 @21,857円
トルコリラの急落を嫌気して米国株式相場が大幅下落した。これを受けてTOPIXも日経平均も大幅続落した。トルコリラの急落によりトルコ向け債権が多い欧州金融機関の経営に悪影響が及ぶとの懸念が急浮上した。中国株を含むアジア株も軒並み下げた。トルコリラは対円で一時1リラ＝15円台、対ドルで1ドル＝7リラ台まで下げ、過去最安値を更新した。エルドアン大統領は米国に対する強硬姿勢を崩さず、通貨防衛のためには必要だが景気を冷やす利上げには否定的である。リスクオフとなり、安全通貨とされる円が買われて円高となった。
海外ヘッジファンドが中心となって、お盆休みで市場参加者が少ない夏枯れ相場の隙を突いて日経平均先物に売りを出した。日中売買高は約5.4万枚に膨れ、先週の１日平均の1.8倍に増加した。しかし、日経平均先物の商いは２～３月の急落局面では１日あたりの日中売買高は10万枚を超えていたことと比べると少ない。売りが増えたというよりも買いが少ないと言ったほうが正確かもしれない。したがって、本日のような売りは長くは続かないだろう。
トルコリラの急落以外に半導体関連株が軒並み安となったことも今日の大幅下落の大きな要因となった。米モルガン・スタンレーが８月９日に半導体製造装置株に対する見方を引き下げるレポートを出したことがきっかけで10日に半導体株は一斉に下げた。米中は半導体関連の品目を制裁関税リストに加えており、農産物だけでなくハイテク製品も貿易摩擦の主戦場となってきた。
トルコリラの急落は9月の米連邦公開市場委員会（FOMC）の決定に影響を与えかねない。FRBは年内に後2回、来年は3回の利上げを見込んでいる。ただ、米景気指標が弱含んでいることもあり、トルコ問題が長引けば、9月に利上げ見通しを変えるかも知れない。もしそうなれば、円高・ドル安へ振れる可能性が高くなり、これが日本株全体を下押しする。
日経平均の日足を見ると、10日および25日移動平均線を完全に割り込んだ。しかし、上向きの250日移動平均線をやや割り込んだ程度である。同じような状況は3月23、24日、7月5日にも起こった。いずれも絶好の押し目となった。3度目の正直の今回はどうなるか。
33業種中32業種が下げた。下落率トップ５は、機械（１位）、海運(２位)、非鉄金属(３位)、電気機器（４位）、ゴム製品（5位）となった。
