昨日の米国株式相場は小幅続伸した（DJIA +8.84 @21,182.53, NASDAQ +24.38 @6,321.76）。ドル円為替レートは110円台前半の円安方向での動きだった。本日の日本株全般は高安まちまちとなった。東証１部では、上昇銘柄数が903に対して、下落銘柄数は982となった。騰落レシオは104.75%。東証１部の売買代金は3兆2000億円。
TOPIX +1 @1,592
日経平均 +104円 @20,013円
英総選挙やECB理事会、前FBI長官の議会証言と、海外の政治経済の重要イベントが重なった「トリプル・サーズデー」を受けた6月9日の東京株式市場では、日経平均株価が前日比104円高と反発した。しかし、TOPIXも日経平均も実質的には前日比終値ではほぼ変わらずだった。ソフトバンクグループが急騰し、この1銘柄だけで日経平均を74円強押し上げたからである。東証１部の売買代金も3兆2000億円に膨らんだが、今日は6月物の先物とオプションの決済が重なる「メジャーSQ」だったからだ。
6月8日のトランプ米大統領周辺とロシアの不透明な関係を巡るコミー前FBI長官の議会証言は、政権を揺るがすような発言は出なかったとの受け止めが広がり、先行き懸念が和らいだ。コミー前FBI長官の証言、ECB理事会、英総選挙はいずれも大幅な円高につながらず、日経平均の週央の下げも限定的で、市場に目立った混乱は見られなかった。
注意が必要なことは中国の景気か。英IHSマークイットによると、5月のグローバル製造業購買担当者景気指数（PMI）は2カ月連続で減少。IHSと中国の財新がまとめた中国のPMIは11カ月ぶりに節目の50を割った。好調と考えられている世界景気の変調を疑わせるサインである。
昨年以来ポジショントレードで買い玉を持っていたY株が本日手仕舞い売りとなった。逆指値成り行き売りのトレーリングストップが発動した。私のトレードルールでは年30%のリターンを巡航速度度考えているが、60%以上取れたので十分だ。
33業種中21業種が上げた。上昇率トップ5は、銀行（１位）、情報・通信（２位）、その他製品（３位）、非鉄金属（４位）、ゴム製品（５位）となった。
