トランプ・ラリーと著名投資家の警鐘

[はるるっぴさん]

素人のひとりごと日記です。
（すべて正しくは信頼できる専門家へ）

〇投資主体別売買動向

迷ったときは、需給をチェックするとよいので、まずココをチェックしてみます。
｛今日（12月23日）の日経新聞にも記載されていました｝

海外投資家は、11月第2週から、6週連続買い越し
（情報量の少ない）個人投資家は、6週連続売り越し

海外投資家が連続買い越しで、個人投資家が連続売り越しているので日本株は、順調に上昇しました。

少し気になるのは、クリスマス休暇の影響もあるでしょうが、海外投資家の買い越し額が5625億円➡822億円と大幅に減っています。

また、個人投資家の内訳を見ると、信用が3週連続買い越しているので、少し注意してもよいかもしれません。

〇信用取引評価損率

直近の数字をチェックすると

信用倍率：2.14倍
評価損益率：−7.31％

信用倍率は低いので、株価にはプラス材料
評価損益率が、マイナス7％弱と低いので、株価にはマイナス材料になります、

微妙です。(-_-;)

個人の信用取引をしている人は、最終的には損する人が多いので、
信用の取組状況は引き続きチェックしてもよいかもしれません。

「無知と借金を組み合わせると、興味深い結果が生じることがある」

（史上最強の投資家　バフェットの教訓より）

〇日経レバレッジETF（1570）と日経ダブルインバースETF（1357）

これも個人投資家の動向を見るのに参考になるかもしれません。

12月16日の信用取り組み状況をチェックすると

日経レバレッジETF（1570）

12月16日　0.90倍
12月  9日　0.85倍
12月　2日　1.12倍

買い人気がないことがわかります。

一方の日経ダブルインバースETF（1357）の
アメリカ大統領選以降の取り組みをチェックすると

12月16日　35.91倍
12月  9日　35.38倍
12月　2日　39.16倍

11月25日　41.96倍
11月18日　31.61倍
11月11日　25.26倍

現物株のヘッジで買っている個人投資家もいると思いますが、
11月8日の大統領選挙以降、売りの大人気！です。
（逆日歩銘柄からも同様のことがわかります。）

大物ヘッジファンドによって、当然のように踏み上げられてきました。

（大物ヘッジファンドの得意技は、統計操作、情報操作、株価操作です。）

ただ、さすがに現在の株価水準までになると、いつ調整があってもおかしくありません。

〇CAPEレシオの推移

景気循環を加味した株価収益率で信憑性が高い。

エール大学のロバート・シラー教授とジョン・キャンベルが公式に定義し、

シラーPERとも呼ばれる
株式市場の長期的な評価に用いられる

CAPEレシオとPERの違い

PERは、株価をEPS（1株当たり利益）で割って計算します。EPSは当期純利益をもとに計算する1株あたり利益であるため、単年度に変動が大きくなることがあります。

これに対しCAPEレシオは、過去10年間の実績利益の平均値に物価を加味した1株あたり利益をもとにPERを計算する指標であるため、一時的要因による収益の変動や景気循環の影響が除外され、実質的な株価の割高・割安感が測れる指標とされています。

CAPEレシオは、25倍に近づくと株価の過熱感が意識されて株価は下落に転じやすい傾向があります。

（株初心者のための株式投資より）

直近の数字では、25倍を大きくクリアーしており、
明らかにアメリカ株は割高であることがわかります。

アメリカ株はモメンタムで買うことができても、

バリュー的に買えません。
プロ中のプロの世界です。

現在の相場に初心者の個人が参入すると、短期では勝つことができても長い目で見れば損するでしょう。

株価が上昇しているのは、多くの個人投資家が弱気になって
信用取引などで株を空売りしていたことがひとつの要因です。

自分が多数意見になったら負けることが多いので注意が必要です。

相場の世界では少数意見が多数意見に勝つ

多数意見にならないように注意しましょう。

〇裁定買い残

12月16日のデータによると
裁定買い残は1兆9103億円（前週比＋4362億）になっています。

1週間で結構増えていましたが、昨年のこの時期は3兆円以上あったので、まだ先物で株価を吊り上げることができます。
（もちろんどうなるかわかりません）

投資で3億円くらい儲けていた先人に教えてもらった言葉です。

「決めつけないこと」

〇モンテ・デイ・パスキ・ディ・シエナ（イタリア3位の銀行）

今日の日経新聞にも記事が記載されていました。

「多額の不良債権を抱え健全化を急ぐイタリアの銀行3位のモンテ・デイ・パスキ・ディ・シエナが、自力再建を断念し政府に支援を要請する可能性が濃厚になってきた・・・」
（日経新聞より）

イタリア10年債利回りとCDSも定期的にチェックするとよいと思います。

来年は、ヨーロッパ主要国で選挙が行われます。
ドイツ、フランスでもEU離脱派が有利とも言われています。

来年、ヨーロッパは不安定になり、世界経済にも影響を与えるでしょう。

また、FRBの利上げにより新興国からマネーが逃げ出しています。（マネーの逆回転）

新興国経済が減速すると、そこにモノを売っているNYダウを構成するグローバル企業の業績にもマイナスになるので、いずれ表面化するでしょう。

「だから株は下がる！」と思って、みんなと同じように株を空売りしてしまうと踏み上げられます。需給は必ずチェックしたいところです。投資には、タイミングも重要です。

当然のことながら、日本株と関係する為替の需給もチェックすべきでしょう。

〇著名投資家の警鐘

投資家は、学者や凡百の専門家の意見だけではなく
実績のある投資家の意見を参考にすべきだと思います。

最近の日経新聞にジェフリー・ガンドラック氏とジム・ロジャーズ氏の記事が記載されていたので、一部抜粋します。

〇ジェフリー・ガンドラック氏（新債券王）に聞く

（トランプ・ラリー）相場上昇はもうすぐ終息するだろう。次期政権の財政拡大路線が、米景気や株式相場に追い風になるという都合の良い解釈に市場は転じたわけだが、現実には財政支出の効果が表れるのは当分先の話だからだ。投資家は幻滅し市場の一進一退が続くだろう。

当面の米景気は2つの逆風にさらされる　1つ目は個人消費だ。トランプ支持者は高揚感に浸っているが、彼らの大半が中低所得者なので使う金がない。逆に富裕層の多い反トランプ派は、強烈なショックを受け、国の将来に悲観的になっている。消費を増やす雰囲気ではない。2つ目は金利だ。長期金利は今夏から1％も上昇している。もともと割高な住宅相場に真っ先に悪影響を及ぼす。財政悪化を踏まえると今後5年で米10年債利回りは6％まで上昇するだろう。
（2016年12月15日　日経新聞より）

〇ジム・ロジャーズ氏（世界三大投資家のひとり）に聞く

トランプ氏が大規模な減税やインフラ投資、金融関連の規制緩和などを揚げていることから米国の株価は上昇した。ただ、巨額の資金を必要とするインフラ投資は議会との対立など難航も予想され、米新政府が本当に政策を実施できるか注視する必要もある。

（中略）

保護主義は一時的に米国の鉄鋼や石炭、銀行などにプラスに働くかもしれない。しかし中期的には経済を悪化させる。（略）私はトランプ氏が変心し、極端な保護主義を採用しないと期待している。政治家は状況に応じて考えを変えるものだ。ただ仮に彼が変心して貿易戦争を回避できても、中期的には減税などによる過度の財政支出の問題が浮上してくる。私は来年後半にも株価が下落し、2～3年内に世界経済は厳しい状況に陥るとみている。

（2016年12月14日　日経新聞より）

みんかぶ予想

現在の株価は超割高水準にあると思いますが
需給面から見るとまだ上昇する可能性もあるので
売り予想4銘柄のまま、変更なしにします。

日記はこれが今年最後です。

みんかぶのみなさまにおかれましては、
良い年をお迎えになられるようお祈り申し上げます。