戦後の日本の組合の理論闘争を支えたのが、マルクス主義における階級闘争で、その戦術として「正・反・合」の弁証法理論が使われました。
「ちょっと、ちょっと、今日は、やけに理屈っぽい話だわ！」
「階級闘争だの、マルクス主義だのって、今の政治に全然縁がないじゃない。やめてよ！」
でも、この戦術は意外と簡単で、情報不足の組合員を引っ張ってゆくリーダーにとっては、都合がよかったのです。そのため長い間、賃上げ、労働条件の改善に力を発揮しました。
「正・反・合」とは、三角形の左の角を「正」として、右の角を「反」とします。会社の提案を「正」の位置に置き、それに反する意見を「反」とすると、交渉の結果得られた解決策が「合」になります。
こうすることで、最初の提案より、より良い結果が導き出されるとなるというのです。会社が、１,０００円の賃上げを提案したら、組合はそれに反対すれば、結果として１,２００円の賃上げが実現します。さらに、翌年は、１,２００円を「正」としてそれに反対することで、１,５００円の賃上げが実現するというのです。
弁証法の考え方は、ギリシャ時代の政治論争によく用いれたようで、マルクスがその著書で評価したことで、階級闘争の際にプロレタリアートの間で普及したようです。この考え方の利点は、ともかくも、反対さえすれば「正」側から解決策が示されることで、代案を用意する必要がないことです。
そのため、何でも反対しとけという安易な考え方が蔓延してしまったのです。結果を考えずに、部分的な問題の解決では、大きな流れが読み取れません。今回のＢＲＥＸＩＴの結果は、まさにこの極みといえます。
情報量が少ないあいだは、これでよかったのですが、今日のように情報が氾濫してくると、解決策を「反」側からも求めらえるようになり、弁証法的な解決策では、正しい結論をえることが難しくなってきています。
ところが現実の世界では、相変わらず「何でも反対」と叫んでいる政党がいるのも事実です。それが今度の選挙でどうなるか、間もなく判明するはずです。
