【本日のコメント】2015/09/07
[2015/09/07] 週末、発表された米雇用統計(8月)は、非農業部門雇用者数（事業所調査/季節調整済み）前月比 +17万3000人。 失業率 5.1％だった。
...NY株式市場は、アジア株の下落を受け継いたことや、米雇用統計により、米国の年内利上げへの見方が交錯したことで売りが先行した。NYダウ平均は終値で、16102.38 (前日比 ‐272.38）となった。
米国株の下げを受け、週明け東京市場も軟調な足取りが想定されるが、冒頭に書いた米国雇用統計は堅調の範囲で、失業率は2008年４月以来の低水準である。中国の株安や金融市場の混乱が市場ムードを悪くしているが、実際はさほど悪くないのだ。
いま東洋経済WEBサイトに掲載されている馬渕 治好氏(ブーケ・ド・フルーレット代表)のコラムが、そのあたりを的確に解説している。
馬渕氏はコラム「米雇用統計後の日本株はどこで下げ止まるか」で、
「米国は輸出のうち中国向けは7％程度に過ぎず、輸入の2割超が中国からだ。つまり、米国は中国からモノを買う「お客さん」だが、中国は米国の「お客さん」ではない。中国経済が悪化しても、米国が中国向け輸出の減少で困る度合いは限定的だ。」
と述べている。日本においても、同様に限定的である、としているが詳細は東洋経済さんのWEBで各氏ご確認頂きたい。
さて、週末に日本の株式市場の日経平均構成２２５銘柄をザッと確認した処、ここ1ヶ月内外で概ね、建設業以外は各銘柄大きく値を下げている。
一方、堅調なのは、製紙・パルプの王子HD(3861)、繊維では東レ(3402)、日清紡(3105)、あと医薬品関連も割と堅調で、大きな下げにはなっていない。
全体の地合いが弱い中、これら堅調な一部セクターの銘柄群は、日経平均が下げ止まると強い上昇力を見せるのではないか。
またその他多くの下げた銘柄群は、当会独自指標の限界線分析で、概ね、下値到達か、またはあと一押しで下値圏到達の水準にあるため、すぐの買いはないものの、ここからは過度な弱気は避けたい局面に入ってきます。
※下値圏に到達しても、下げ圧力の余韻が残りますので、いまは買っても少額の試し買い。慌てずじっくり本命買い場探しのスタンスです。
