９日の東京株式市場で日経平均株価は小幅に反発。大引けは前日比19円３銭（0.15％）高の１万3052円13銭だった。上げ幅は前日の下げ幅の６％にとどまった。米国の金融システム不安の後退を受け、前場は前日に売られた大手銀行株や不動産株への買い戻し主導で大きく上昇したが、後場は「イランがイスラエルも射程圏に入るミサイルを発射した」との一部報道をきっかけに地合いが一変した。トヨタやソニー、キヤノンといった主力株に戻り待ちの売りが増え、日経平均は急速に伸び悩んだ。東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）も小幅に反発。
国内外景気の先行きの不透明感に加え、米主要企業の４―６月期決算を見極めたいとの声も多く、模様眺めムードが強い中、株価指数先物主導で日経平均は動きが荒かった。朝方は250円程度上昇する場面があったが、買い戻しが中心で新規に株式に資金を振り向ける動きは少なかったといい、主力株には徐々に上値の重さを嫌気した売りが増えた。中東情勢不安の再燃で、外国為替市場で円相場が対ドルで下げ渋ったことも、輸出株への重しになった。
