ボディマス指数
（体重と身長の関係から算出される、 ヒトの肥満度を表す体格指数である。一般にBMIと呼ばれる。） といわれるものではかると、アメリカ国民成人の３人に１人が肥満で、７割りは過体重だったりする。
作りすぎが食べ過ぎを招き、健康まで悪化させる。
この肥満の原因はそれこそ沢山ある。
今回はその1つに農業が関わっているということを 考えていくと同時に、アメリカの農業の意外とも思われる一面をお話していきたい。
意外にも知られていないのだが、 アメリカの農政は約５年ごとに改定されるのが基本。
政府補助金には
直接支払い
全農家に自動的に支払われるお金で毎年１００万円くらいを政府から受けとる。
融資不足支払い
農家が農産物を担保にお金を借りる制度
価格変動対応型支払い
市場が低すぎた場合の補助金で作物ごとの目標価格と市場との差額を補助するもの。
これら3種類がある。
気候変動で最も影響を受けるのはどこか・・・
そう！アメリカの農家だ！！にもかかわらず、地球温暖化議論は拒否し大規模農法をおこなう。
その理由が明らかにもなってきた。
上記でお話した3種類があれば農家はどれだけ生産しようと、最悪でも目標価格の売上が確保できる仕組みともいえる。
価格が高騰すればどうなるか・・・
政府は補助金の必要がなくなり農家は大儲けすることになる。
逆に価格が低迷しても農家は沢山生産するので 外国からのアメリカ市場参入は極めて難しいとも考えられる。
アメリカ農家が量を目指す仕組みの裏側である。
それではよくきくＧＭＯとはなんなのか。
日本ではほとんど流通していないはずだ。
化学会社や食品関連企業の後押しで、遺伝子組み換え作物ＧＭＯが驚異的に普及し、ハイテク化が進む。
こう聞けばいいように考えられがちだが、アメリカの農業自体が極めて保護主義的なことがわかる。
記事を読んでいるみなさんはすでに察しているかもしれないが、農薬会社が強力な農薬
害虫や雑草は死んでも作物は生き残るというものを、遺伝子組み換えで作り出したりしている。
ラウンドアップと書いてあるものはそのことである。
考えただけで恐ろしい。
そんなものを結果として体内に取り込んでいて、はたして安全なのだろうか。
中国の騒ぎがある中でうまく隠れているのかもしれないが本当に大丈夫なのだろうか。
アグリビジネス（農業に関連する幅広い経済活動）が 主導するアメリカの身勝手な論理をいつまでも放置はできないだろう。
高い競争力を誇るアメリカ農業は、世界屈指の補助金制度に支えられたものであり、アグリビジネスの下で、国際ルール、安全性、地球環境に大きな影響を与える存在だろう。
日本では環太平洋経済連携協定(ＴＰＰ)についての論議で、農業か工業かの選択肢にせまられ、アメリカ農業には、国際競争力をがあるというイメージはそれこそ勝手なイメージに過ぎない。
有名だから安全ということはない・・・・・
沢山つくり有り余って安く沢山販売する気がつけば体を壊しながら、肥満者が増加傾向にある。
