はるるっぴさんのブログ
ジム・ロジャーズの警鐘
経済専門誌はあまり買って読むことはありませんが
今年の週刊東洋経済の新年号にジム・ロジャーズの記事が載っているのを
書店でたまたま見つけた。参考になることを書いていたので買った。
『行きすぎた紙幣増刷は世界に何をもたらすか』
『世界規模の破綻が2020年までに来る』
『日本経済は当分の間、景気がいいでしょう。しかし、東京オリンピック前に状況が悪化し始め、日本のみならず、世界のほぼ全土で経済が破綻するでしょう。2020年までに、少なくとも1回は世界規模の破綻が起こります。米国や欧州などの多くの国々で、今後6年の間に問題が起こるでしょう。正確な時期はわからないが、たぶん2016年か2017年でしょう。
（略）
国債が大暴落し、金利が上がります。株価も暴落します。今すぐにといるわけではありませんが、2020年までに起こるでしょう。世界規模の経済問題が発生し、ほぼすべての人が影響を被るでしょう。おカネを大量に刷っている間は、それを享受している人たちの暮らし向きはよくなります。しかし、いずれは破綻へと向かい、すべての人が苦しむことになります。金融緩和でいい思いをした人たちも一緒です。
（略）
今の景気浮揚は、日本や米国、英国など欧州の国がおカネを大量に刷ったことによる人為的なものです。一部の人たちはいい思いをしているが、政府債務の大きさゆえ、いったん破綻が起こると、通常より大規模なものになります。過去6年というもの、政府債務が膨らみ、天井しらずの状態です。
（略）
日本は減税をし、大型財政支出を打ち切るべきです。人口問題対策も講じなければなりません。どうせやらないでしょうがね。仮にやったとしても、問題は起こります。しかし、（何もしないと）2016年～2018年に事がうまく運ばなかったとき、問題が表面化するでしょう。わたしも、こんな話はしたくありません。現実でなければいいと思います。しかし、これが現実なのです。』
（週刊東洋経済より引用）
（わかりやすい文章なので、引用が長くなりました・・・）
今までもジム・ロジャーズ氏はたくさん警鐘されている。
的中率は高い。
その通りのことが起きるかどうかわかりませんが、
それに近いことは起きるだろう。
著名な一橋大学名誉教授の野口 悠紀雄氏も同様のことをご指摘されている。
野口 悠紀雄氏の最近の著書では
『虚構のアベノミクス』
『金融緩和で日本は破綻する』
などある。
また、経営コンサルタント吉田繁治氏の新年の
ビジネス知識源プレミアムに詳細でわかりやすい説明がある。
いずれ、厳しい現実が待っているが
その前にバブルになるかもしれない。
以前日記でも紹介した
冒険投資家ジム・ロジャーズの
『ストリート・スマート』にも参考になる文章がある。
将来起きることを予測するうえで、ヒントになる。
（以下『』内は引用部分）
無視された金融危機の警鐘について
『私はすでに2003年から住宅バブルが起きると警告していたが、異常な熱狂のさなかでは懐疑的意見に信頼を寄せる人などほとんどいないというのがお決まりのパターンだ。懐疑論者は馬鹿にされるか無視されるかのどちらかだった。』
前FRB議長、バーナンキ議長について
『バーナンキが長年の間にしてきた表明や予測の数々を思い返してみると、正しいことをほとんどしゃべっていないことにすぐ気づく。』
ファニー・メイ、フレディマックについて
『ファニー・メイにしろ、フレディマックにしろ、（略）こんなものはペテンだ、と当時の私は嫌と言うほど主張していた。やがて破綻が訪れると主張し、破綻する理由まで説明していたのに、申し分ない知性を持つ意欲的な善意ある人々に、きみは変わっているねと言われただけだった。みな手っとり早く、やすやすとお金をもうけていた。こんなものうまくいかないと警告していた者たちは馬鹿者扱いにされていたのである。』
他にも今回の金融危機を警鐘していた有名な人物4名を書くと
ヌニエル・ルービニ ニューヨーク大学教授
（正しいことを言っているのに、破滅博士と言っていじめられていた。）
ラグラム・ラジャン シカゴ大学教授（現インド準備銀行総裁）
ケネス・ロゴフ ハーバート大教授
ロバート・シラー イェール大学教授（2013年ノーベル経済学賞受賞）
正しいことを言っている優秀な専門家は、
日本語で検索できないことが多い。
英語で検索する。
インサイド・ジョブ（INSIDE JOB）
世界不況の知られざる真実 [DVD]を見れば、ジム・ロジャーズ氏が
書いていることがよく理解できる。
アメリカの国際競争力について
『アメリカ合衆国の弁護士の数は他国の弁護士をすべて合わせた数よりも多い。この国でビジネスをするときの必要経費のかなりの部分を占めているのが、爆発的に増えた訴訟のための費用である。アメリカではビジネス、教育、医療などの分野を問わず、訴訟から我が身を守り何につけても二重三重のチェックを重ねるために驚くばかりの費用が発生している。おかげでこの国の国際競争力は低下する一方だ。』
アメリカ株への投資を検討する場合には、このようなことも理解する必要がある。
余談ですが、アメリカ株については、CNN Moneyも見やすい。
NYダウのどの銘柄が上昇しているのかすぐわかる。
ヨーロッパについて
『マーストリヒト条約では、どの加盟国も毎年の財政赤字がGDPの3％を超えてはならないことになっている。この取り決めを順守するために国の帳簿を改ざんした最初の国はフランスだった。フランスは「国民年金基金から資金を引き出して翌年にそれを基金に返す」ことにした。
（略）
現在、どんな政治形態であろうが、多くの国は負債を完済できない状態だ。完済はどう考えてもあり得ない。では、それを踏まえたうえでヨーロッパはどうすべきなのか？市場が何千年もの間強いてきたことに従うという解決法を私は提案する。債務不履行にさせるのである。ヨーロッパを破産させればいいのだ。』
ルービニ教授の著書『大いなる不安定』にも
『崖っぷちのヨーロッパ』と題してヨーロッパの危機的な状況について書かれている。
ジム・ロジャーズにしてもルービニ教授にしても、今回の金融危機を前もって
警鐘していた人の意見を参考にしたい。
以前、日記でも書いたタクシーの運転手さんの言葉が印象に残っている。
「リーマン・ショックのような大事件を前もって予測できない人の、どこが専門家ですか？」
「そんな人の話を聞いても仕方ないでしょう～」
１月１２日（月）日経新聞
米ユーラシア・グループ社長のイアン・ブレマー氏の記事より
欧州にとって試練の年
『・・・危険は過ぎ去ったわけではなく、いまや深刻さを増している。
2015年は欧州にとって重要な年になると同時に、ますます楽観を許さなくなるだろう。』
政府発表について
『重要なポイントは、政府の提示する数字など単なる妄想にすぎないという点だ。
（略）
アメリカは常に数字を変える国だし、大半の数字はでっちあげだ。そんなものに注目すべきではないと私は長年の経験で学んだ。政府の出す数字などはたいてい広報上の言い訳にしかない。』
専門家の間でも、中国の経済指標は信憑性が低いと言われている。
このことは、中国に限った話ではない。
中国の国家戦略、資源獲得について
『中国人は今世界を回り、ありとあらゆる生産的資産、油田、プランテーション、鉱山など、目につくものなら何でも買っている。彼らには私と同じものが見えている。つまり原料不足に気づいているからだ。』
情報について
『わたしたちが得ている情報のほとんどは－歴史が何らかの参考になるとすれば
－間違いなく歪められている。』
この点については、あまりにもたくさんの事例がある。
消費者物価指数のごまかしのことも日記に書いた。
多くの専門家は消費者物価指数が正しいものとしてデフレ脱却などと言ってきた。
重要な消費者物価指数の複雑な計算方法については説明がない。
そもそも消費者物価指数が歪められた指標だと説明しない。
専門家のおかげで、一般的な人には、なかなか真実が伝わらない。
中国人の観光について
『今後20～30年かなりの伸びを見せると思っている産業は中国人の観光である。
（略）
中国人を筆頭にアジアの人びとの観光は今後急速に伸びていくことだろう。わたしたちの時代で成長を見せる産業の１つになるはずだ。』
これはすでに実感できる。
先日、ある不動産会社の経営者とお話をしたとき、中国人観光客の話になった。
中国人や東南アジアからの観光客に魅力的な企画をして実行しているところは、
大きな利益を上げていると言っていた。このような話はたくさんある。
利益誘導団体、利益誘導政治家について
『アメリカを含め、大半の政府を支配しているのは特別な利害関係だ。世界はこれまでそうやって動いてきた。現行制度は数々の利害とロビイストでがんじがらめの状態だ。今のような政府のあり方では、わたしが述べたような変化は起こらないだろう。』
選挙では、本当に国家、国民のことを考えている優れた政治家に投票したい。
お金について
『お金は闘うための武器であって最後に手にすべき聖杯ではないのだ』
（冒険投資家ジム・ロジャーズのストリート・スマートより引用）
日本の投資家の間でも有名な投資家ジム・ロジャーズ氏、ジョージ・ソロス氏
ウォーレン・バフェット氏などから学ぶところはたくさんある。
洗練された（騙されやすい）投資家は、学者や専門家から学ぶ。
熟練度の高い長期投資家は、机上の優等生からではなく
偉大な実績のある投資家から学ぶ。
長期投資家は
スクール・スマートではなく
ストリート・スマートでありたい。
その鍵を握るのが今の中国やインドといった新興国の成長率でしょう。
日本も本格的改革に乗り出すリーダーを育てる政策をとるべき。
バカばかりだと部下や国民に負担が回ってきて、自殺者が増えると思います。
明るい未来を信じ大学と一体となり、今こそ策を打ち出すべき!!