澄み渡る秋空に赤とんぼが飛び交う好季節となりました。皆様におかれましては、いかがお過ごしでしょうか。
さて、昨晩のＮＹダウは１６７ドルの大幅高。シカゴ日経先物は１万６３６５円と金曜日の東京市場の日経平均株価の終値１万６２２９円よりも１３５円ほど高くなっています。円相場も１ドル＝１０９．３０円前後と円安水準で落ち着いた値動きとなっており、週明けの東京市場も朝方から「主力銘柄」中心に買いが先行する楽しみな展開となってきそうです。
「主力銘柄」中心と申し上げましたが、金曜日に年初来高値を更新した銘柄を再確認してみますと、ミネベア、日本電産、ファナック、浜松ホトニクス、村田製作所、ニトリ・・・等々。
木曜日には、日本道路、味の素、ゼオン、信越化学、中国塗料、富士フイルム、ミネベア、東芝、三菱電機、日本電産、ＴＤＫ、アルプス、村田製作、ファナック、日東電工、三井造、ＩＨＩ、日産自、いすゞ、トヨタ、マツダ、富士重工、三井物、三菱商、ニトリといったところが年初来高値を更新しています。
これを分かりやすく申し上げますと、今年に入ってこうした銘柄を買った人はいずれもプラスになっている訳であり、相場の流れは主力株。この大勢を見逃してはなりません。何しろ１３０兆円という巨額の資産を運用する世界最大の年金ＧＰＩＦ（年金積立金管理運用独立行政法人）改革が進む中、相場の流れは必然的に主力株中心にならざるを得ません。
ところで、今後の展開が気になるところですが、注目ポイントは、安倍新内閣が１２月にも１５年１０月の消費税率１０％への引き上げ問題に結論を下す予定であることです。財務省辺りから「財政赤字を改善するためには消費増税は必須」との声がこれから聞こえてくるようになるのは容易に察しが付きますが、政府は景気対策の補正予算を早めに編成することになり、日銀も追加緩和に動くことが想定されます。
実際、９月１１日に日銀の黒田総裁は安倍首相との会談の後、「目標達成に困難を来すなら、追加緩和であろうと何であろうと用意がある」と踏み込んだ発言をしており、再増税による景気腰折れリスクを避けるため追加緩和も辞さない姿勢を強調しています。この追加緩和策は円安要因になるとともに、株式マーケットにとりまして強力な支援材料となります。
加えて、１１月４日には米中間選挙を控えています。強力なアノマリーとして、米中間選挙の翌年、すなわち来年となる訳ですが、その『大統領選挙前年の株は高い』という株価習性も見逃せません。第二次世界大戦後の１９４７年以降１７回のケースで全てが上昇となっています。
短期的な上げ下げはありますが、世界的株高、大勢上昇という上向きの大きな流れ・トレンドに引き続きしっかりと乗って行きたいところです。
尚、来週は２９日（月）に臨時国会が招集されます。国策関連が改めて見直され、補正予算への思惑から建設・土木といった内需系主力株、地方創生関連、カジノを中心とした「統合型リゾート推進法案」関連、そして改めてＧＰＩＦ改革への思惑の高まりからＪＰＸ日経４００関連、こうしたところに物色の矛先が向かうことが想定されます。
季節は秋。株式投資におきましては、仕込みの秋であり、経験則からはこの時期の仕込みが最も投資成果が上がります。昨年も一昨年も、その前の年も、そしてその前の前の年もそうなっています。
