飛行機見てると、パイロットのことが気になる。
なら、アベノミクスで、女性パイロット
キャリコネ・企業インサイダー2013年12月08日
憧れの職業「パイロット」の人材不足が止まらない理由
「賃金構造基本統計調査」（2011年）によれば、パイロットの平均年収は1198万円
その1つは、2030年ごろに起きるとされるベテラン機長の一斉退職
もう1つはLCC（格安航空会社）の相次ぐ参入だ。ジェットスターやエアアジア、ピーチなどの登場に伴って運行数も増え、パイロット需要も増加している
日本ならではの「パイロット不足を招く3つの大きな要因」が存在していると指摘する。1つ目は、パイロット資格に対する独自の厳しい規制だ。
海外からの人材登用もなかなか進まない
2つ目は、パイロットの転職の難しさだ。事実上、ANAとJALの2社の壁が高すぎると言ってもいいだろう。
例えばANAやJALのパイロットには年収1500万円以上という人が多数いるが、
LCC各社は年収700万～800万円ほど。
3つ目は派遣パイロットの制度がないこと
大学でのパイロット養成課程は増えている
そのほか「パイロット養成施設が少ない」「海外に比べて空軍からのパイロット転職者がほとんどいない」といった事情も、日本でパイロットの数がなかなか増えない要因となっている。
そもそもパイロットの資格を得たとしても、実際に航空会社で機長として操縦かんを握るまでには10年以上のキャリアと、1億～3億円の育成費が必要だと言われている。飛行機の機体ごとに覚えなければいけないことも多く、パイロット資格さえ取ればOKという話ではないのだ。
ただし、パイロットになりたい人が減っているわけではなく、ANAのパイロット新卒採用の倍率は毎年約100倍以上もある。パイロットを養成する航空大学校の入学倍率も例年7～8倍をキープしている。
それでも人件費や育成コストを考えれば、航空会社としては軽々しく採用を増やすわけにはいかない。
アメリカの場合、パイロットの年収は500万円程度という例も多く、人件費がネックになって採用数が狭まることは起きにくい。
一方で、対応策も講じられている。国土交通省はこの12月に対策委員会を設けて、パイロット不足問題を検討する予定だ。大学でのパイロット養成課程も増えており、桜美林大学や東北大学、千葉科学大学、神奈川工科大学などでパイロットへの第一歩を進むことが可能となっている。
