日経平均は、14,590円あたりを下抜けない限り上昇トレンドに入る。
今年1月から続いてき下降トレンドの終焉も近い。
上昇機運の要因は、
①消費増税ショックの回復。
②海外投資家の日本回帰・・・ａ、米国景気安定感。ｂ、ＦＲＢテーパリングのソフトランディング。ｃ、東南アジア圏の景気回復基調。ｄ、ウクライナの政権樹立（西より政権）ｅ、ＴＰＰ主導権強化。
③日本政府の規制緩和への期待感。（第三の矢・・・カジノ法案など成長戦略への期待）
④日銀の追加緩和策期待。
⑤政府の法人税減税発表近し。
4～6月四半期はＧＤＰマイナスを予見しての株価下落を先取りしたのだろうが、
7～9月はそうは行かない。
日本政府は是が非でもプラス圏に持っていかねば、次の消費税を10％に引き上げられない。
ここは日銀、日本政府一体となって株価を上昇に転じさせなくてはいけない。
手抜きは許されないので、関係各所は最大のカードを惜しげなく切ってくるはずだ。
ついでに言えば、
ロシアとの北方領土問題、北朝鮮との拉致問題の解決、欧米各国との集団的自衛権問題など、
安倍政権での歴史的、飛躍的な良質な果実は目の前に有る。
この機を逃す手はあるまい。
株式は何を買っても上昇に転じるのだが、ここは硬く景気連動型を押さえる方が賢明か。
月曜は7148をじっくり仕込む。
