ボックスのような短期挙動での投機収益は長期平均ではゼロになる。 短期挙動での投機は基本、丁半勝負だから必然そうなる。
実際は売買手数料がかかるので、その分、確実にマイナスになる。 やればやるほど、平均収益はマイナス方向にシフトしていく。
ただ、経済成長のマイナスは持続しないので、短期売買であれ、長期的な平均収益はマイナスにならない（生き残ってる限り）。 株の場合、投機的、バクチ的にやっても、競馬、パチンコ、宝くじのように長期平均で確実にマイナス化することはない （ちなみに、宝くじ＞競馬＞パチンコの順にむごい結果になります、、追加納税ご苦労様です（－－； ）
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短期投資、投機は丁半勝負なので分析（テクニカル）はやるだけ無駄。 何も考えないで売り買いしても結果は同じ。
もし、儲かってたとしても、その利益は中長期の投資収益と同じになっていく。 つまり、投機、短期売買で稼げてるわけでなく、知らず知らずのうちに中長期投資に乗せられてるのです（ただし、この場合も手数料分だけ確実に利益マイナスになってる）
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投資の基本は、中期トレンドが↑なら買いポジを積み立て、↓ならば売りポジを積み立てていくこと。 で、中期トレンドが良く分からないときは動かない、もしくはポジ外しすること。
だから、自己ファンドのシャープレシオを極力高めるために今なすべきは、中期的な底値から押し目で少しずつ買いポジ積み立てしていくことです
株価は企業価値で動き、企業価値は短期で変わらないから、「投資」は利益回収まで大抵３年以上はかかる。
企業価値は成長性に左右されるし、株価は中期的には企業価値とのかい離を埋めるように動くから、投資では企業の成長性、将来的な企業価値、現在株価とのかい離の分析が欠かせない（ファンダメンタル分析）
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投資利益の源泉は、株価と企業価値のかい離の穴埋めである。
株価の適正化＝株価の企業価値への収束、に資する投資行動を取り続けると自己ファンドは最大化していく。
この行動は、世の中全体の資金配分を最適化させること、、つまり、世の中全体の成長率を最大化させるのと同じことである。
だから、世の中全体の成長率最大化に資する「賢い投資行動」を「より多くのヒト」が取り続けるとき、各人の自己ファンドはもっとも膨らむことになる。
「賢い投資家が増えるほど、投資家みんながウハウハになる」、というわけです。
このように投資家みんなの利害は実は一致しているのですが、短期で見てるヒトにはこれが分からない。 はめ込み証券会社や短期筋は自分で自分のクビを締めてることに気が付いていないのです
（こういうことはあらゆる人間活動、組織活動や国家運営にも当てはまる、、、実に当たり前のことなのですが、最近の日本では当たり前のことが非現実的、目先の利益追求が現実的と錯誤されたりする）
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投資では、リーマンショックのようなファットテール回避のため、経済全体のレバレッジ状況を見ていくことも大事（マクロ分析）。
現在、新規のレバレッジは未だでかくない、というか欧州、中国は未だ過剰レバレッジの解消過程にある。
過剰レバレッジが解消しきってない局面では株価は乱高下しやすい。
アホマスコミが喚いてるアメリカでなく、先進国景気に左右される中国でもなく、欧州の金融政策に注目しましょう。
欧州こそ新興国投資バブルの本尊であり、それなのに金融緩和不足でバブル処理が進んでないからです（米国は果敢な金融緩和でバブル処理を速やかに終えた）。 米国の金融緩和縮小ですら新興国がくしゃみをするのは、バブル本尊の欧州が金融緩和不足だからに他ならない。
日本のマスコミ、エコノミストの９５％は経済音痴かポジショントーカー（もしくは財●省のポチ）なので、彼らの論説を鵜呑みにせず、「事実」を見続け、自分の頭で考え続けましょう
（補足） ちなみに、エコノミストや経済学者には最近、財務官僚OBが多い。 ポチどころか官僚そのものだったりする（経歴をよーくチェック）。 天下りが叩かれるようになったので、民間や大学への早期転職（実質的に天下り！）が最近の官僚のはやりである。 で、これらエコノミスト、学者と官僚が三位一体となって、役所に都合の良い世論、論説を作っていくわけです（－－； 早期転職は官僚にとって一石二鳥なのです。
彼らが作る「エセ世論」、「デタラメ論説」に踊らされてはいけない、、、それは国民益マイナス方向だから。
