３割上昇後に急落？米著名投資家のバブル論

[そら豆の株予報さん]

日経電子版の記事を紹介。

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22日の米株式相場は続伸。ダウ工業株30種平均はさしたる買い材料もない中でするすると水準を切り上げ、連日で過去最高値を更新した。マネーは余っているが、経済の不安定な新興国株は買いにくい。新興国の需要に依存する国際商品も同様だ。かくして日米欧の先進国株式に資金が集中する構図が続いている。

　ダウ平均が７週連続で上昇するのは実に約２年10カ月ぶり。順調すぎると逆に不安になるのは人間のさがだ。「米国株はバブルなのか」。今週は著名投資家の間でこんな議論が一段と盛り上がった。

　「企業業績に裏付けが乏しい。株式相場は大幅下落もありうる」。口火を切ったのはカール・アイカーン氏だ。「債券も株式もバブル。イエレン米連邦準備理事会（ＦＲＢ）次期議長は資産購入を拡大し、株式はますます実態以上に割高になる」。マーク・ファーバー氏は得意の弱気論を振りまく。

　1990年代に世界最大のホテルチェーンを築き、投資家としても知られるバリー・スターンリット氏は一部インターネット関連株や新規株式公開（ＩＰＯ）株の人気について「根拠なき熱狂で、ばかばかしいほど割高だ」と切って捨てた。

　中でも注目を集めたのが「伝説のバリュー（割安）株投資家」と呼ばれるジェレミー・グランサム氏（資産運用大手ＧＭＯの共同創業者）のコメントだろう。80年代の日本株バブル、90年代の米ネット株ブーム、2000年代半ばの米住宅・信用バブルと、相場の天井をことごとく言い当ててきた人物だからだ。

　同氏は最近公表した四半期リポートに「米国株は今後１～２年で20～30％上昇すると思う」と記した。慎重居士がついに強気転換か、と考えるのは早い。上昇の後にやってくるのは「99年以降で３回目となる深刻な市場の崩壊」だという。

　グランサム氏によれば現在の米株式はまだバブルではない。個人投資家がこぞって資産を株式につぎ込むような熱狂状態にはないからだ。しかし今年７月以降は小型株やＩＰＯ銘柄の過熱など不穏な兆しがみえる。

　「世界経済がこれだけ失望を呼ぶ状況で、大半の主要国の株価が上がるなんて例がない」。理由はもちろん、ＦＲＢによる金融緩和の継続期待だ。

　ＧＭＯの独自試算によると米Ｓ＆Ｐ500種株価指数の適正水準は1100。22日終値（過去最高値の1804）は６割以上も過大評価されている計算だが、それでも目先は勢いが続くとみる。「ＦＲＢの容赦ない相場押し上げ効果を打ち負かすには、相当厳しい経済ショックが必要だ」とグランサム氏は皮肉る。

　強気派も弱気派も、実は同じ思いだろう。パーティーさながら「音楽が鳴る間は踊り続けなければならない」

　グランサム氏は言う。「慎重にいけば利益を取り損ねる。リスクをとればいくらかもうかるが、へとへとに疲れ切るだろう」。金融相場の天井を見切るという最難関の宿題が投資家を待ち受ける。