タイトルは冗談です。そんな可能性はゼロです。
でも私は、2011年、5月5日、5月20日(21:31)、6月18日付けの日記で増税に関し記載していますが、次世代につけを回さないさないように、約20年間で作った財政赤字GDP比約200%を20年間程度かけて60%程度まで減少するべきだと思います。それにはデフレ対策を兼ね、消費税を1%/年づつ財政再建の目途が付くまで上げることを提案しています。
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私の妄想ですが、
リーマンショック時、先進国はダメでも新興国は大丈夫というデカップリング論が主流でしたが、結果的には新興国も後追いする形で株価が暴落しました。
今回も先進国(日米)は経済回復するが、新興国はダメというデカップリング論が主流です。
私は今後割高な先進国の株価の上昇は抑えられ、割安な新興国の株価が上昇する可能性が高いものと考えます。
今後の日本株について、個人投資家信用取引の状況と評価損率は2004年時に近似していますが、選挙結果は2004年時は野党の民主党が勝ち、今回は間違いなく与党が勝つものと予想され大幅に異なります。従って、結局どうなるか解りませんが参考まで。