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日本市場はボックス圏入り
日経平均は先週大きく上昇しました。先々週から続く各国の中央銀行会議では特段の対応が出たわけではなく、良い材料としては8/3のアメリカ雇用統計が良い数値を付けたということくらいでしょう。市場では追加の緩和に対して期待が高まっていたと考えられ、特にECB会合で何も具体的な対策が打ち出されなかったことが分かった直後には下げましたが、下げ幅自体はさほど大きくはなく雇用統計発表で元の値にまで戻し、そのまま上昇に向かったというのが先週の動きでした。
特別に強い材料があったわけではありませんが、信用売り残がだいぶ積みあがっていましたので、お盆の休暇に入る前に上昇し始めた相場に対応して買い戻しの動きが入り、上昇を助けた可能性が高いと考えられます。
テクニカル的には中期の下落トレンドを抜け出した水準まで株価が上がってきており、この後は直近高値の9,136円を超えるか超えないかが注目のポイントになってきます。ここを超えられればそのまま10,000円付近にある長期下落トレンドのレジスタンスラインまで抑えがありませんので、そのまま一気に上昇していく可能性も出てくるでしょう。
9,136円を超えられなかった場合は再び8,800円を割り込むか否かがポイントになります。もしこれを割り込んだ場合は8,300円付近(この水準には直近で数回下げ止まっている超長期上昇トレンドのサポートラインがあります)まで下落していく可能性が高そうです。
いずれにしても8,800円~9,150円程度の比較的幅の広いボックスをどちらに抜けていくかがポイントとなります。抜けたところにマージンを取ってトレンド判断のポイントを置き、順張りの仕掛けを使う戦略が有効になる可能性が高いでしょう。
今週は特別に大きな経済指標の発表はありませんが、比較的重要なのは木曜日に予定されているアメリカの住宅関連指標でしょう。リーマンショック以降低迷の続いていたアメリカの住宅関連市場はようやく底を打ったと報道され始めており、実際かなり遅行する指標でも底打ちの兆候が見られ始めています。アメリカ経済にとっては住宅はすべての経済の根幹にかかわる重要な問題のため、これに改善の傾向がみられてきたということはかなり明るいニュースとみていいでしょう。今週の指標でもこれを確認する形になると思いますが、もし悪化することがあれば市場も悪い方向に動く可能性がありますので、気を付けておいてください。
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