■サムスン１強 日本企業苦境
米国の市場調査会社ディスプレイサーチによると、２０１１年の世界テレビ出荷台数は前年比０．３％減の２億４７７０万台で、同社が統計を取り始めた０４年以降で初めて前年を下回った。これはブラウン管テレビの出荷台数が前年比３４％と大幅に減少し、プラズマテレビも前年比７％減と落ち込み、液晶（ＬＣＤ）テレビの同７％増ではカバーできなかったためだ。
メーカー別では、韓国・サムスン電子が液晶テレビとプラズマテレビを合わせた薄型テレビの世界シェア２６．３％（１１年第４四半期、売上高ベース）で、０６年以降６年連続で世界一と圧倒的な強さをみせた。
２０００年代前半まで、テレビは日本の「お家芸」で世界市場を席巻したが、００年代後半に韓国に追い抜かれた。職人芸が生きるアナログ時代から、汎用（はんよう）部品を組み立てれば各メーカーとも同じ品質で完成品を製造できるデジタル時代への移行が背景にある
日本企業の技術優位性も失われた。サムスン電子とＬＧ電子は年内に５５インチの大型有機ＥＬテレビの発売を発表しているが、日本勢の発売は早くても来年とみられている。ソニーは、有機ＥＬパネル生産でパナソニックとの提携交渉が伝えられ、シャープはＥＭＳ世界最大手の台湾・鴻海（ホンハイ）精密工業と資本・業務提携した。
