ダウ大幅続落。よく下げるシカゴ。

[nijさん]

シカゴの下げ、キッツいなぁ・・・・・ダウ工業株３０種（ドル）.DJI　　　　　終値　　　　　　　13038.27（‐168.32）　　　　　始値　　　　　　　13204.62　　　　　高値　　　　　　　13205.00　　　　　安値　　　　　　　13022.34 　　　前営業日終値　　 13206.59（‐61.98）ダウ輸送株２０種　　　　　　5227.64 (‐56.69)ダウ公共株１５種　　　　　　467.88 (＋0.68)ＮＹＳＥ出来高概算　　　　　8.24億株　　　値上がり（銘柄）　　　735　　　値下がり（銘柄）　　　2264　　　変わらず　　　　　　　 97Ｓ＆Ｐ総合５００種.SPX　　　　　終値　　　　　　　1369.10（‐22.47）　　　　　始値　　　　　　　1391.51　　　　　高値　　　　　　　1391.51　　　　　安値　　　　　　　1367.96ナスダック総合.IXIC　　　　　終値　　　　　　　2956.34（‐67.96）　　　　　始値　　　　　　　3001.15　　　　　高値　　　　　　　3001.48　　　　　安値　　　　　　　2956.34フィラデルフィア半導体株指数　　　　397.94 (‐8.55)シカゴ日経平均先物6月限（ドル建て）終値 9155 (‐205) 大証終値（2日）比シカゴ日経平均先物6月限（円建て）　終値 9150 (‐210) 大証終値（2日）比-------------------------------------------------------------------------------　大幅安。米雇用統計の結果を受けて景気の先行き懸念が広がった。ダウは３日続落、Ｓ＆Ｐは週間で２．４％下落し、昨年１２月以来の大幅な下げとなった。　４月の米雇用統計では、非農業部門雇用者数が前月比１１万５０００人増と、予想の１７万人増を大幅に下回り、米経済の失速を示した。失業率は８．１％に低下し、３年ぶりの低水準を更新したものの、職探しをあきらめた人の数が増えたことを反映した。 　ロバートＷベアードの首席投資ストラテジスト、ブルース・ビトルズ氏は「第２・四半期が始まった時、株価は買われ過ぎの水準で景気回復ペースは緩慢だったことから、今四半期は値固め・調整局面になると予想していた。実際そうなっているようだ」と述べた。　週末のフランス大統領選やギリシャ総選挙を控え、この日は警戒姿勢も強かった。　エネルギー株が安い。景気悪化がエネルギー需要減退につながるとの懸念が強まるなかＳ＆Ｐエネルギー株指数は２．２％低下した。原油相場が４％下落し、２月以来初めて１００ドルを割り込んだことも重しとなった。　石油株ではシェブロン(CVX.N: 株価, 企業情報, レポート)が２．１％安、エクソン・モービル(XOM.N: 株価, 企業情報, レポート)が１．３％安。　ビジネス向けソーシャル・ネットワーキング・サービス（ＳＮＳ）のリンクトイン(LNKD.N: 株価, 企業情報, レポート)は逆行高。前日引け後に発表した四半期決算が予想を上回ったことを手掛かりに７．２％急上昇した。　太陽光発電のファースト・ソーラー(FSLR.O: 株価, 企業情報, レポート)は６．３％下落し、ナスダックを圧迫。四半期決算が予想外の赤字となったことが嫌気された。　　ニューヨーク証券取引所、アメリカン証券取引所、ナスダックの３市場の出来高は約７０億２０００万株と、今年の平均である６７億６０００万株を上回った。騰落比率はＮＹ証取が約１対３、ナスダックは約１対４だった。　http://jp.reuters.com/article/marketsNews/idJPJT813033820120504［ニューヨーク　４日　ロイター］　４日のニューヨーク外国為替市場では、ドルが対円で下落したものの、豪ドルやニュージーランドドルなどの通貨に対しては値上がりした。朝方発表された米雇用統計を受け、投資家の間で米景気減速感が強まるとともに、リスク選好が後退した。 フランスやギリシャでの選挙を控え、ユーロは軟調となった。 非農業部門雇用者数は前月比１１万５０００人増にとどまり、予想の１７万人増を大幅に下回った。増加の鈍化は３カ月連続。失業率は前月の８．２％から８．１％に低下し、３年ぶりの低水準を更新したが、職探しをあきらめた人が増えたためで、中身に欠ける格好となった。 ウエルズ・ファーゴ（ニューヨーク）の為替ストラテジスト、バシリ・セレブリアコフ氏は「雇用統計には全般的に失望した。リスクオフ環境のなか、円の動きが好調だった」と述べた。 ドル／円は０．４％安の７９．８４円。 リスク選好の後退に伴い、豪ドルは対米ドルで０．７％安、ＮＺドルは同０．５％値下がりした。 雇用統計発表後にロイターが実施した調査によると、プライマリーディーラー（政府証券公認ディーラー）は約３分の１の確率で米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が量的緩和第３弾（ＱＥ３）に踏み切ると予想。ＱＥ３が行われる確率をめぐるプライマリーディーラー１４社の予想中央値は３２％となった。４月２５日の調査では１３社による予想の中央値が３０％だった。 ユーロ／ドルは一時１．３０７８ドルと、４月１９日以来の安値をつけ、その後０．５％安の１．３０８４ドル近辺で推移した。 ユーロは対円で０．９％安の１０４．４８円。 週末にフランス、ギリシャで行われる選挙などが目先の取引リスクとして意識された。http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPTYE84301G20120504 来週（７－１１日）の東京株式市場は、円相場をにらんだ展開となりそう。　週末の米４月雇用統計や、フランス大統領選の結果が相場の方向を決めることになるだろう。雇用統計は３月分の弱さを払しょくできればドル・円の支えになり、雇用情勢に不安を残す結果となれば、円高が進行するだろう。また、フランス大統領選では、メルケル独首相と強い信頼関係で結ばれたサルコジ大統領が再選を果たせば、ユーロの急落は免れるとみられるが、落選すれば欧州債務問題にも不透明感が増してくる。　来週は日立 <6501> 、ソニー <6758> 、オリンパス <7733> などの決算も発表される。「これまでのところ、主力企業の決算は弱いものが目立つ」（中堅証券）との声も聞かれている。ハイテク企業の先行きは決して明るくなく、期待は低いものの、弱い見通しを示されても、市場が織り込み済みと判断すれば、株価が必要以上に押すことはないだろう。http://news.finance.yahoo.co.jp/detail/20120502-00322631-mosf-market