今回景気回復局面では、資源価格は前回景気上昇局面ほど暴力的な影響を持たない可能性が高い。
なぜなら、、、、
・ 中国が安定成長路線にカジを切り始めており資源爆食期待が低下している。
・ 中国が過剰な高成長路線を変更した場合、中国発の過剰な世界的金融緩和は期待できない（債務危機を抑える程度の金融緩和に止まる）。
・ 米国発のシェールガス革命がエネルギー価格の抑制要因になる。
・ 資源市場における投機規制が強化されている。
・ そこそこの高値圏にあるので、新規開発、新規参入が続き、資源メジャーの寡占化度合いが低下トレンドにある（２０００年初頭までは資源は低価格、低成長だったから資源企業の統合集約＝寡占化が進んだわけですが、新興国成長で高値圏持続が見込まれる状況ではそれと逆の動きになり、それが資源価格の爆発的上昇に対する抑制要因になります）。
現状、米国のガソリン価格上昇が顕著だが、それは米国の景気回復度合いから大きな乖離をしないでしょう、、上記の理由により。
つまり、ガソリン価格上昇が景気回復を壊すことはない。 景気回復を壊すほどには上昇しない。
内的要因（米国自身の金融緩和）による資源価格上昇は、景気と連動するので、怖くはないのです（特に景気回復前半の今は怖くない。バーナンキ発言はガソリン価格の投機的オーバーシュートに対する予防的牽制球）。
外的要因（例えばイラン危機など）による資源価格上昇は景気回復に水を差しますが、その場合、米国は金融緩和増大で対応するはずです。
今回景気回復局面における最大のリスク要因はユーロ問題。
