東日本大震災以降、マグニチュード８クラスの大地震が起きやすくなっているとする研究結果が発表されました。こうした中、気象庁の検討会は津波警報の発表方法の改善策をまとめました。
「三陸沖で大規模な地震が発生しやすい状況にある」。こうした研究結果を発表したのは、海洋研究開発機構の研究チームです。
研究チームは、大震災の震源域のさらに沖合、日本海溝の東側の海底で去年４月から７月にかけて余震活動を調べました。その結果、観測された地震のほとんどは、深さに関係なく東西に引っ張り合う「正断層型」だったといいます。
過去の地震では、震源の深さが浅い場合には正断層型が多く、深さ４０キロ程度の深い場所では、逆の、押し合う力がかかっていました。このため、地震を引き起こす引っ張りあう力によるプレートの破壊は、より深くまで達する恐れが高まったと研究チームは分析しました。去年３月の地震でプレートにかかる力が変化したためではないかといいます。
こうした中、気象庁の検討会は３１日、東日本大震災の教訓から、津波警報の発表方法について改善策を提言しました。
東日本大震災では、気象庁の当初の津波警報で予測された津波の高さに比べて実際に到達した津波ははるかに大きなもので、結果として大きな被害が出ました。このため、検討会はマグニチュード８を超える巨大地震が起き、津波の高さを正確に予測できない場合には、数値の発表にこだわらず「巨大」と表現すべきと提言しました。
また、津波は繰り返し押し寄せることから、これまで、第一波で使っていた「既に到達」「到達を確認」といった表現を、「到達中」「第一波の到達」などという表現に改善すべきだとしています。
「直ちに避難してから先のことは先になって考える。とにかく避難するということが大事」（気象庁検討会・阿部勝征座長）
気象庁は、システムを変更したうえで、年内には新たな方法で津波警報を発表できるようにしたいとしています。（31日16:56）
