最近勉強不足な感が否めなかったので寝る前にアメリカ等について調べてまいりました。
今日(1/10)、日本の武藤副総裁がアメリカの景気について発言したそうです。一言で言うと「景気が悪くなるリスクがある」とのこと。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20080110-00000001-reu-bus_all
「メカニズムの起点である世界経済に重要なリスク要因がある」とは一体何のことでしょうかね？
要するに色々不安なことがあって一々説明できないから省略したってことでしょうか。
その辺はよく分からないのですが、アジア通貨危機などの例を見ても分かるように「不安定」や「不合理」などの経済の穴が開いた時に恐慌などが起こるのだと思います。
要するに政策金利での舵取りが難しく、アメリカが不景気かつ不安定な状態で穴が開きやすく、投機筋に仕掛けられやすいリスクがあるってことでしょうかね。
確かに過去の暴落時には弱くなった部分を突かれたような形が目立ちます。
今回について言えば、資源高、リセッション（景気後退）、アメリカ住宅バブル崩壊、サブプライム問題、金融不安etc問題が積み重なってアメリカだけでなく世界経済全体が弱っています。
となれば、どこか崩れたところを集中的に攻撃されて、それが全世界を巻き込んでの世界恐慌に発展というケースもあり得るということでしょうかね？
しかしそれを踏まえての年末からの下げだと思うので、今更それを説明されても更なる下げ要因になるのか？といわれれば、それは難しいところだと個人的には思います。
それにいきなり資源高になったから対応が遅れているだけで、ものを多く作れないなら製造業が衰退したとしても、時間と共に物ではない「サービス業」辺りが活発になるかもしれません。つまり私の見解では資源高は継続し、政策で中小企業を救おうという行動は限定的であると見ていますので、多くの製造関連の企業が深刻な大打撃を受け、代わりに全く新しい業界が注目を浴びるようになって日本の古くからの製造業中心の発展は一応の終焉を迎えると見ています。
サービス業と書きましたが、具体的には「医療、介護」関連、「様々なコンテンツ事業」関連です。
物の値段が上がる為、これらサービスは相対的に割安感が出ると思います。
作物関連はこのままの値段が継続するようなら世界的に地方の地価は上昇するのではないかと見ています。
このようにある部分が駄目になればそれを補うように他の事業が拡大する可能性が高まり、それによってある一定の水準で日経平均は支持されると思います。
と考えればそこまで悲観的にならなくてもいいような気もしますが、それらは長期的な私の見方であって短期的で見た場合や、あるいは全く予期せぬ事態が起こった場合などはどうなるのか検討つきません。
長々と夜分遅くに書いてますが、要するに人それぞれ見方は違うってことですね(；´∀｀)
