ひとりごと日記です。
足元、株価が上昇しているようです。
投資家ならば、先週のFOMCの結果を受けて
株価が大きく変動することは、予想できたと思う。
ただし、
上昇するのか？
調整（下落）するのか？
特に短期予想を的中させることは、難しい。
ユダヤ資本のことを少しでも勉強すれば
短期では、正しい方向の反対に行くことが多い。
強気の「買いのポジション」
弱気の「売りのポジション」
その投資家の考えでそれぞれの
ポジションを取っている個人投資家もいるでしょう。
FOMCの発表の前に、「逆指値」を入れて
そのポジションを維持するのは、初歩的な方法だと思う。
リスクをヘッジする方法を身に着けてもよいでしょう。
もちろん
「いままで起きてきたこと」
「今起きていること」
「これから起きるいくつかのシナリオ」を
客観的に考えたうえでの投資行動になる。
今回の世界経済危機の出発点は、
アメリカの住宅バブルの崩壊です。
出発点を間違えると、出口もわかりません。
多くの専門家や評論家は,
出発点を間違えているから、
間違って「出口戦略」と言っていました。
…
投資の目的は、財産の保全なので
「金投資」もその手段のひとつにすぎません。
証券会社などでは、「勝負は、やめときましょう」と言いながら
実際は、「勝負（ノルマ）商品」を推奨しているときがありますが
長期投資家は、勝負しない方法を考えます。
「実学」を重視する。
日本では、斎藤佑樹投手が行く日本ハムの本拠地
札幌ドームの近くにある「北海道大学」も優れていると聞く。
さて、
金融経済戦争が起きていることはすでに述べました。
以前、大手新聞社の経済部のベテラン記者と飲みに行ったとき
次のようなことを言っていた。
「僕は、以前から、社会部の記者だったのですよ～」
「いわゆる事件屋ですよねぇ～」
「事件記者をやっているうちに、いろいろな事件が
経済と関係していることがわかってきたのです。」※①
「それから、経済部の記者になることを希望して、
ようやく経済部の記者になれました。」
「経済記者は、勉強になるのでおもしろいですよ～」
などと言っていた。
歴史的な戦争や紛争も経済危機から発生することがあった。
江戸時代の米一揆なども経済問題から発生したと考えることもできる。
現在、アメリカの失業率が高く
現実は、仕事を探すのをあきらめた人などは含まれていないので
アメリカの失業率は、公表されている米雇用統計の数字よりも
実態は、もっと悪いことは日記に書きました。
昨今では、長期投資家も雇用統計の数字を信用していない。
わたしが、今おすすめ中の本
「大いなる不安定」（CRISIS ECONOMICS）の共著者
ヌリエル・ルービニ教授がリサーチ・フェローも務める
「全米経済研究所」の公表数値が
欧米の投資家の間では、信憑性が高いと言われている。
余談ですが
中国でも学校を卒業しても働くところがないと
現地で聞いた。
アメリカの高校を卒業しても就職先がない。
そこで、軍隊に入隊する生徒が増えている。※②
軍隊に入隊したいのではなく
就職するところがないので
軍隊に入隊する生徒が増えている。
これは、心配です。
オバマ大統領は、5年間で輸出を倍増すると公言している。
アメリカの財政出動は、
すでにマネーの制御ができる限界ラインにきており
政府としては、ドル安による輸出の拡大しか打つ手がない。
NYダウ構成銘柄
（ピカピカの30銘柄なのでアメリカ経済の動向を反映していない）
S&P構成銘柄もほとんど利益を海外で稼いでいるので
ドル安の恩恵を受けやすい。
基本的には、現在起きていることは
円高ではなく、ドル安、ユーロ安、ポンド安になる。
マスコミ的に書けば、「ドルの崩壊」
その前後して「ユーロ危機」が待っている。
日経新聞にもチョロチョロ書かれている。
日本のある政党の議員さんは、
頭の中がグローバル化されていないので
円高と思っている人もいるようだ。
アメリカは、ドル安政策で輸出を増やしたいが
売るものがない。
そこで、たくさん在庫のある旧型の軍需品を売っている。※③
※印
①、②、③を考えるだけでも危険な兆候を感じる。
部分的な紛争が起きてもおかしくない。
（個人的には、平和が好きなので起きてほしくない…）
平和慣れしている日本人の中には、
現在の世界経済状況を正しく理解していない人もいる。
日本が平和のために貢献できることはたくさんあると思う。
そのためには
正しい現状の再認識が必要に思う。
「とりわけ人数の多い人たちとして、国際金融の複雑さを
理解していないことの危うさを痛感した世界各地の
一般投資家にとって有益なものになるよう望んでいる。」
（「大いなる不安定」ヌニエル・ルービニ氏共著より引用）
…
日本は、島国ですが、
情報技術の発展などで世界はグローバル化している。
「島国根性」を捨て、世界と陸続きになっている思考を持ってもよい。
（グローバル化の意味は、本当は難しい。）
直近の金融緩和については、
野村総研のリチャード・クー氏のリポートの表現がわかりやすい。
「人々は今回の病気は通常の病気と違うと気付くべきだろう。
もしも医者が一日2錠の薬で効かないなら4錠、4錠でダメなら16錠、
16錠でダメなら256錠という「量的緩和」を行ってきたら、
普通の患者なら、この医者の診断自体が間違っていると
感じるはずだからだ。」
（リチャード・クー氏リポートより引用）
QE2は、タコが自分の足を食べているようなものでしょう。
時間稼ぎはできても、危機の解決にはならないことは自明です。
相場の格言
「山高ければ、谷深し」
おしまいです。
