はるるっぴさんのブログ

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相場の振り返りと反省

ひとりごと日記です。

時々相場を振り返ってもよいかもしれません。

わたしの反省です。

昨年の3月からの「踏み上げ相場」での
わたしの読み違いについて書きたい。

(みんかぶの予想の話です。)

まずサブプライム問題とCDSとの関連について理解するのに
時間がかかった。

究極の証券化商品CDOが金融時限爆弾であることを
理解するのに時間がかかった。


今回の不況は、通常の不況ではなく
かなり厳しいもので、長い時間がかかると判断している。

しかし、市場価格は、
景気が良くなると株価が上昇し
景気が悪くなると株価が下落するといった

単純なものではない。

よって株式投資も難しい。


昨年3月、日経平均が最安値近辺のとき
一度目は、買い予想を出してリバウンドを取ることができたが
二度目は、昨年の日経平均最安値のとき買い予想を出すことが出来なかった。

日経平均6,800円割れ水準から、買い予想を出したいと思っていた。

しかし、わたしの予想と違い、日経平均は、暴落することなく
ズルズルと株価が上昇してチャンスを逃す結果となった。

通常は、大新聞に「日本株暴落」のようなトップ記事の見出しが
1~2回出て、専門家が弱気論を競っているときが
いったんの底値になることが多い。

今までの常識が通用しない相場になっている。

わたしの一番の見落としは、「需給」だった。
長期投資家の日記にこだわって、
「需給」を軽視しているところがあったと思う。

膨大な「空売り」の存在も甘く見ていた。

昨年、日経平均9,000円を超えてきたときには
「需給相場」「踏み上げ相場」と判断し
注意の意味で「売り予想」していた5つの銘柄の予想を終了した。

昨年の「需給相場」の判断を間違えなければ、
わたしのみんかぶの予想も違う展開になっていたと思う。

後で聞いた話ですが、
言行不一致のゴールドマン・サックスは、日本株の「踏み上げ相場」のとき
日本の金融機関にプットオプションを売っていたと聞いた。

話を聞いた瞬間、わたしは、日本株は「需給」でさらに上昇すると思った。

そして、日経平均は、今年4月の戻り高値を取ることになる。
予想通り、ゴールドマン・サックスは、手数料をしっかり稼いでいる。


もう1つの大きな間違いは

バランス感覚が欠けていたと反省している。
ファンダメンタルズに傾注しすぎた。

投資には、「決め付け」や「慢心」は禁物だと再認識した。

テクニカルやチャートも「参考」程度に見てもよいと思った。
もちろん、テクニカルが当たらないことも知っている。

残念ながら、世界の実態経済は悪化している。
今までの株価をサポートしてきた政府の財政出動にも限界がある。

すでに「ソブリンリスク」と名の付く
怪物が登場している。

あらたなステージの劇の幕が開くでしょう。

多くの専門家が、日経平均9,000円は岩盤と言っていたので
日経平均は、いずれ9,000円を割れるのは、必至でしょう。

専門家の予想が一致すれば、その通りにならない。
少なくとも私にとって多くの専門家の話は「雑音」です。
「その程度の話でよく給与がもらえるなぁ~」と思う。

それよりも現場の声を重視する。

わたしは、投資のアドバイスをしても
1円ももらっていない。

サブプライム問題が表面化する前から
株価が高すぎる銀行株を保有している投資家に
高値で売り抜けさせてあげた。

日本の銀行株は、間違って上昇することがあっても
まだ、下がるでしょう。

任天堂の株価が史上最高値近辺のときに
買いたいと言った経営者の奥様がいた。
理由は、「証券会社の人がすすめるから~」だった。

そのことを聞いた、わたしは強く反対した。
「わたしだったら、絶対に買いません!」

結果、そのとき買わなくて助かった。

先日、お礼を言われた。
「あのときとめてくれてありがとう~」



短期的な株価の乱高下はありますが
いきつくところはファンダメンタルズになる。


相場の格言

一度だまされるのは、相手の責任
二度だまされるのは、自分の責任


おしまいです。


PS.

中国が日本国債の第2の保有国に、
今年に入ってから急拡大―中国メディア

日経新聞にも記載されていた。

中国が買っている日本国債は、償還期限3ヶ月か6ヶ月の短期債であり

日本の10年国債など買う訳ないでしょう。(ひとりごとです。)

このことから、わかることは、中国は、早くから円高を読み
日本国債の短期債で円高の利益を取りにいった。

かしこいと思う。

もちろん、日本国債を買ってから中国メディアは、発表している。

中国の動きでも推察できるように
今、ヨーロッパに目が向きがちですが

信憑性は、別として今回の経済不況の震源地
アメリカの経済指標でかなり悪いものが
出てきている。

円の独歩高が続いてもおかしくない。
少し長い目で見ると1ドル80円をオーバーシュートする可能性もある。
日本の輸出企業は、新たな対応が必要になる。

アメリカもヨーロッパも緊縮財政に向かっている。
日本だけは、ねじれ国会もあり、何もできない。
何もできないと結果として円高になりやすい。

日本でも大島先生(大島 敦内閣府副大臣)のように
今回の世界経済危機を正しく理解されている大臣もいらっしゃるが

残念ながら少数派です。

マスコミなどに登場する専門家は、デリバティブを知らないので
これからも間違い続けるでしょう。

(何も知らないわたしでも、そう思うのだから間違いないと思う。)

為替を予想することは、わたしの日記では
自粛していますが、今回だけ分析すると

ドル、ユーロ、円の主要三国の通貨を比較すると
円が不美人投票で選ばれる可能性がある。

短期的には、円安になることはありますが、
引き続き、円の独歩高が続くかもしれません。

(地政学的リスクは、発生しないとものとしての仮定です。)


わたしの予想が当たらないことを期待したい!
3件のコメントがあります
  • イメージ
    sig*ken*さん
    2010/7/18 11:46
    初めまして。
    いつも拝見させていただいています。
    私は、世界の株価がこれから弱含みになっていく可能性が高いと考えています。
    「アメリカもヨーロッパも緊縮財政に向かっている」とのことですが、
    これから、アメリカの景気が悪くなっていた場合に、オバマ大統領が新たな財政出動をおこない、再び株価が上昇局面に反転していく可能性はないでしょうか。
    大変お忙しい中恐縮ですが、ご教授願います。
  • イメージ
    はるるっぴさん
    2010/7/18 13:26
    とても忙しいので、今回限りの回答でご了承願います。
    (間違っているところもあるかもしれないのでご自身で確認願います。)

    わたしは、「短期」のことを書いていませんので注意ください。

    ○アメリカは、すでに巨額の財政出動をしており
    これ以上の追加財政出動には限界がある。

    ○アメリカは、ファニーメイ、フレディマックといった隠れ蓑を使って
    表向きの数字よりはるかに大きい債務がある。

    ○FRBのバランスシートは、パンパンになっており
    さらなる金融緩和にも限界がある。

    さらにFRBが買っている証券化商品は、
    民間が誰も買わなくなった恐ろしい金融商品。
    (だからFRBが買っている。)

    証券化商品は、実質ほとんど価値がない。
    証券化商品の「優先劣後構造」を理解することが必要です。

    ○今回の問題の震源地
    住宅ローン問題は
    全く解決していない。

    それどころか、さらにプライムローンや
    CMBS(商業用不動産ローン担保証券)市場にまで広がっている。

    ○いままでのアメリカ経済の発展を支えてきたのは、
    借金による消費や投資。

    それが、今、個人も企業もそして国も借金を返そうとしているのに
    どうして景気がよくなるでしょうか。
    (今まで、国が借金してくれたが、それも臨界点に来ている。)

    ○FRBにより過剰流動性(お金をばらまかれました)が供給されましたが
    供給するのは、簡単ですが、吸い上げるのは大変です。

    これ以上の金融緩和は、事態をより深刻にする。

    ○アメリカ国債のCDSが公表されなくなった。
    それくらいアメリカの状況は厳しいと読むべき。

    ○アメリカのGDPの18%を占めるカリフォルニア州では
    いまだに公務員に州債で給与を支払っている。
    州にもお金がない。

    テレビや新聞に出てくるような専門家は、
    真剣に投資と向き合っている長期投資家から見れば
    アホ(関西弁)ばかりなので
    しっかりご自分で勉強してほしい。

    >オバマ大統領が新たな財政出動をおこない、
    再び株価が上昇局面に反転していく可能性はないでしょうか。

    オバマ大統領は、いつまでも

    「ない袖は振れない」

    と思う。

    基本的には、これから緊縮財政に向かうしか選択肢がない。
    すると消費はダウンし、アメリカ経済は、これから本格的に悪化する。

    金融バブルの崩壊が実態経済を直撃し
    いったんは、政府のクッションで救われた。

    次に政府の緊縮財政により
    民間は、さらに債務を削減するだろう。

    金融は、経済の血流でもある。
    その金融バブルの崩壊が、これから実体経済を下押しする
    方向性が続くでしょう。

    ただし、短期では株価は、「需給」で動くので注意が必要です。
    しかし、ファンダメンタルズをしっかり押さえないと
    投資では、成功しません。

    理解していると思いますが
    そもそも「通貨とは何か」を再認識してほしい。

    アメリカが自国経済対策として唯一とれる有効な方法が
    ドル安政策だと思う。
    ドル安の裏側に円高がある。


    以上
  • イメージ
    sig*ken*さん
    2010/7/19 22:18
    たくさん教えていただき、ありがとうございました。
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