米国労働省の発表した6月の雇用統計は、マーケットには中立要因となったようです。
非農業部門雇用者数は12万5千人の減少で、コンセンサスの10万人を上回る減少幅でした。
一方、失業率は9.5%と、事前予想の9.8%を下回っています。
ドル円1分足の動きを見ると、発表直後に大きく振れたのですが、結局ほぼ発表前の水準に戻っています。
GLOBEXのダウ（+17ドル）、ナスダック（+6.0ポイント）は、ともに堅調で、やはり発表前とほぼ変わらないか、僅かにプラス影響といった印象です。
というわけで、雇用統計はプラス効果とマイナス効果で、ほぼ中立の結果です。
日経平均株価への影響も中立である可能性が高いのですが、かなり警戒的に見ていた様子がありますので、来週はプラスに作用するかもしれないと考えています。
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