月曜日の東京マーケットは、前日の米国株式市場が、８月の米消費者態度指数が市場予想を下回り個人消費の先行きに対する警戒感が拡大し下落したことから、売りが先行して寄り付いた。その後も、朝方発表された４～６月期国内総生産速報値が5四半期ぶりにプラスとなったが、予想の範囲内だったことから利益確定の売りが拡大し日経平均は下げ幅を拡大した。また、外国為替市場で円相場が円高基調に振れたことも下げ幅を拡大する要因となった。
後場に入っても、アジア各国の株式市場が下落していることから、日経平均は下げ幅を拡大した。しかし、新型インフルエンザで国内初の死亡者がでたことから、インフルエンザ関連銘柄は高い上昇率となった。
業種別TOPIXでは、不動産、鉱業、石油・石炭を中心に全銘柄が下げた。個別では、サニックス、大幸薬品、ダイワボウホールディングスが高い。半面、クックパッド、ＣＳＫホールディングス、クレディセゾンが下げた。
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